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新入社員が1年で辞めると企業損害額は1人約700万円！早期離職を防ぐ「1on1」とは

公開日2023/05/11 更新日2023/05/10 ブックマーク数

ゴールデンウイークが明け、皆さんの会社の新入社員もそろそろ職場に慣れてきたころでしょう。同時に、仕事を本格的にしていくうえで、やりがいや面白さを感じてくる時期でもあります。周りの大人が彼らの能力や得意なことをうまく生かせれば、近い将来に活躍できる人材へと成長できるに違いありません。

一方で、目の前の業務に不満を感じたり将来に希望を持てなかったりする新入社員も、多くの企業で一定数いるのが現実です。例えば、行きたい部署に配属されなかった、やりたい仕事があるのに単純作業ばかりさせられる、一生懸命働いているのに評価されない…、このような悩みを抱えているかもしれません。

もし、新入社員が悩みを抱えているにも関わらず、会社や上司、先輩として何もフォローできなかった場合、彼らが“早期離職”の道を選んでしまう恐れがあります。実際、厚生労働省の離職状況の公表（※）によると、新規学卒就職者の就職後3年以内の離職率は高卒で36.9％、大卒で31.2％と、約3割近くが早々と離職しています。

※厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況に関するプレスリリース別紙2（2021年10月発表）」

ところで、新入社員が早期離職した場合の会社への影響はどの程度になるのでしょうか？ある調査によると、新入社員が1年で離職した場合、1人あたり約700万円の損失が会社に生じるとのことです。

採用活動における直接コスト（求人媒体などへの広告出稿、会社説明会などのイベント運営ほか）、採用活動における間接コスト（会社説明会、採用選考ほか）、雇用における直接コスト（人件費、福利厚生費ほか）、教育における間接・直接コスト（教育研修、外部研修ほか）…。1人を採用し、たった1年間雇用するだけでも多額のお金が使われているのです。

時間とコストをかけて大勢の候補者から選んだ彼らを、周囲のフォロー不足で早々と失ってしまえば、大きな損害に繋がります。なぜなら、本来は会社の未来を背負い、仕事で活躍できているはずの大切な人材だからです。

早期離職の予防策「1on1」で新入社員を手放さない！

早期離職の予防策のひとつに「上長やメンターによる1on1」が有効と言われています。「1on1」とは、上司と部下が定期的に1対1で話し合う個人面談のことで、部下の育成やモチベーションの向上を目指すために、上司が部下と向き合います。

評価や管理のために上司から部下へ一方的に行う人事面談とは異なり、部下が望んでいるキャリアや現状の悩みなどを把握してサポートをするため、対話を重視して行うのが特徴です。上司が部下を理解し、部下も上司に対して本音を言える貴重な機会となりますが、1on1そのものに慣れていないと、単に上司が一方的に話すだけの場になってしまうことがあります。

もし、1on1を検討している、もしくは実際に行っているけれど「何を話したらよいのかわからない」「部下が話しにくそうだ」といった悩みや課題を感じていたら、とても参考になる資料があるのでおすすめします。

提供元は株式会社Smart相談室。法人を対象に、オンライン相談窓口（EAPサービス）を展開している企業です。

今回ご紹介する資料は、若手人材の早期離職について調査し、その原因のトップ3を分析して、それぞれから導き出した1on1の会話テーマについてまとめてあります。人事担当者はもちろん、現場で部下をまとめる立場の皆さんが参考になる情報が多く掲載されていますので、ぜひ読んでみてください。

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