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今年の桜前線は異例のスピードで北上し、GW前に北海道でも満開となるほど開花が早かった。3年ぶりの行動制限のない花見を満喫した人も多かったのではないだろうか。
しかし、東京商工リサーチが4月上旬に実施したアンケート調査*によると、今年お花見や歓迎会、懇親会を開いた企業は27.9%と3割を下回り、感染予防対策や行動制限が緩和された割には、花見などの宴会の開催には慎重だったようだ。
コロナ禍でまん延防止等重点措置が発令されていた2022年の5.3%に比べると、大幅に増加しているが、コロナ前の2019年の「お花見、歓迎会・懇親会」の開催率51.8%には、はるかに及ばない低い開催率である。
都道府県別にみると、宴会開催率のトップが秋田県の46.5%で、熊本県(42.8%)、鹿児島県(41.9%)、佐賀県(40.0%)の4県が、宴会開催に積極的だったことがわかる。
トップの秋田県は、昨年秋に実施した忘・新年会の実施意向調査でも、全国トップの20.0%だったが、日本有数の米どころで酒蔵も多く、酒好きが多いという地域性も影響しているのかもしれない。しかし、その秋田でさえも、コロナ禍前の60.4%には届いていない。
もっとも宴会開催率が低かったのは栃木県の12.9%、奈良県の15.6%、徳島県の15.2%で、30都府県が開催率3割を切り、1割台も9県となっている。
全体としては、お花見などの宴会開催は控えめという印象だが、そもそも会社が主催する宴会離れが、若い世代を中心に広がっていた。それが、コロナ禍をきっかけに拍車がかったともいえる。
お花見や歓送迎会、忘・新年会などの大人数の宴会だけでなく、職場での飲み会そのものが減少していることも現実である。仕事帰りに同僚や部下との“ちょいと一杯”も、桜の花の下で楽しむ風情も、このまま過去の遺物となってしまうのだろうか。
*調査概要
※ 本調査は、2023年4月3日~11日にインターネットによるアンケート調査を実施し、有効回答4,423社を集計、分析した。
※ 資本金1億円以上を大企業、1億円未満(個人企業等を含む)を中小企業と定義した。
■参考サイト
YAHOOニュース|今春の 「お花見、歓送迎会」 開催率は 3割に届かず、 コロナ前の半分の水準
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