公開日 /-create_datetime-/
総務のお役立ち資料をまとめて紹介
総務の「業務のノウハウ」「課題解決のヒント」など業務に役立つ資料を集めました!すべて無料でダウンロードできます。
オフィスにおいて人員が増加する場合や新たな電気機器を導入する際、オフィスの電気容量が不足してしまうと業務に大きな支障が出ます。
また、オフィスを移転する場合にも、候補先のオフィスの電気容量が十分であるかは必須のチェックポイントと言っても過言ではありません。
本記事ではオフィスに必要な電気容量の計算方法、確認方法や電気容量が不足する可能性がある際の対応方法について解説します。
・現在のオフィスの電気容量を知りたい
・移転先のオフィスの電気容量を知りたい
・電気容量が不足しそうで対応方法を知りたい
上記課題をお持ちの方はぜひご一読ください。
近年の電気料金値上げに伴い、オフィスの電気代を削減する方法については下記の記事で詳しく解説していますのでぜひ併せて参考にしてみてください。
参考:オフィスの電気代を削減する方法は? 空調・照明・OA機器の節電が効果的
まず、前提としてオフィスに必要な電気容量の目安について、具体的なシミュレーションも交えて解説します。
5人程度の小規模オフィスで必要とされる電気容量は30〜40A(アンペア)
一般的に5人程度の小規模オフィスで必要とされる電気容量は30〜40A(アンペア)と言われています。つまり一人あたり 6A程度は必要と考えた方が良いでしょう。
5人のオフィスでは例えば以下のような形でオフィス機器が利用されます。
- ノートパソコン:1アンペア
- デスクトップパソコン:1~4アンペア
- 複合機:15~20アンペア
- シュレッダー:3~6アンペア
上記シミュレーションにおいては最低23A、最大34Aが消費される計算です。
従って、一般に目安とされる下限の30Aでは不足する可能性があります。最大のシミュレーションでも不足することがないように計算しましょう。 特に、従業員が個人で電気機器を持ち込んで利用する(冬場に電気ヒーターを持ち込むなど)可能性も想定されるので、多少余裕を持って計算しておくことが望ましいと言えます。
電気容量については……
記事提供元
はたらく場所の選択肢が広がり続ける中で、働き方の変化やはたらく場所に対する価値の変容が求められています。
HATARABAは、各企業にとって更に『はたらく場所を、もっとよくする。』ために共に考え、最善のサービスを提供いたします。
そして、はたらく場所の最適化を通じて企業の成長や課題解決をサポートし、企業の理想的な未来の実現に貢献します。
紙書類と郵送物の電子化によるコスト削減効果
契約書作成の際に必ず押さえておきたい8つのポイント
株式会社I-ne導入事例~月間の受注データ件数は20万件以上!『 Victory-ONE【決済管理】』の導入で 業務効率化と属人化の解消を実現~
法務部の負担を軽減!「契約ライフサイクル管理システム(CLM)」のキホンを徹底解説
総務・経理・営業の生産性に影響する法人車両の駐車場管理における落とし穴
IPO 2025年上半期の総括と今後の展望
【IPO準備企業の経営者必見】上場審査を突破する「労務」の切り札!金融庁のサステナビリティ開示と女性活躍推進法・次世代法の戦略的活用法
厚生労働省が「共育(トモイク)プロジェクト」の始動を発表しました
VBAで実現!業務改善の事例7選やVBAでできることなど徹底解説
企業・法人向けオンラインストレージ・クラウドストレージを選ぶための5つのポイント
これなら先方も納得!取引先と請求書電子化をスムーズに進める3つのコツとは?
新卒エンジニア採用施策アイデア大全
OFFICE DE YASAI 導入事例
経理業務におけるスキャン代行活用事例
Web請求書の導入にあたり費用対効果を高める方法、お伝えします!
「社会人1年短期合格のススメ」日商簿記1級対策 -商業簿記・会計学 論点別の対策ポイント③-
スマホを業務用インカム代わりに利用する方法|メリットや必要なものなど
【くるみん認定取得に向けた法対応⑦】深夜労働の制限~子育て関連規定を学ぶ~
IPOトレンドを紐解く2 ~実績データに基づく振り返り~ 第2回(最終回) IPO市場の構造変化と戦略的対応
猛暑の在宅勤務、電気代はコワーキングの3倍? 「クールシェア」で年間23万円節約
公開日 /-create_datetime-/