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仕事中の無駄を福利厚生で削減!間食用置き菓子を業務効率化・従業員満足度向上に役立てるには?

公開日2024/10/20 更新日2024/10/28 ブックマーク数
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仕事中の無駄を福利厚生で削減

仕事中にふと甘いものが欲しくなったときや、業務が行き詰まって少し気分転換したいとき、午後の眠気を覚ましたいとき…誰しもオフィスにいる時間帯のあらゆる状況下で、コンビニや社内売店、自動販売機などでちょっとした買い物をするシーンがあるかと思います。職場近隣および社内にお店があれば一度の買い物は短時間で済みますし、お菓子やガム、コーヒーなどのひとつあたりの価格は大きなものではありませんが、いずれも日々積み重なると大きな時間・コストの浪費につながり得るものです。

小腹を満たすことやリフレッシュという目的は果たしながらも、無駄な時間と出費を削減するにはどうすればよいかを考えるため、法人向け置き菓子『snaq.me office (スナックミーオフィス)』を展開する私たちスナックミーは、会社員の方々を対象に【仕事中に食べる間食の購入状況】について調査を実施。その結果から、従業員の満足度を上げながら企業側にもメリットをもたらす「福利厚生置き菓子の改善点・選び方」を見出しました。間食購入にかかる時間や費用を可視化しつつ、その調査結果について見ていきましょう。

■ 調査概要:職場で食べる間食の購入状況について
■ 調査対象:20〜64歳の男女
■ 調査期間:2024年9月3日〜9月9日
■ 調査方法:ネットリサーチ
■ 調査地域:全国
■ 有効回答数:561サンプル

中川 栞様

▼この記事を書いた人

中川 栞
snaq.me office (スナックミーオフィス)
ライター・エディター

Web制作会社でライターの育成・管理経験を積んだのち、現在『株式会社スナックミー』に所属中のおやつライター兼エディター。「おやつ時間」の楽しみや無添加による安全性、福利厚生置き菓子の魅力を軸に、自社オウンドメディアや商品パッケージなどの執筆・編集・コピーライティングを幅広く手掛ける。

仕事中の間食購入頻度と所要時間

「会社で食べるためのおやつを週に何度買っているか」と改めて聞かれると、通勤中や休憩中などに都度なんとなく購入していることが多く、決済もスマホで流れ作業的に済ませられるケースが増えたので、その回数をはっきりと自覚していない方も少なくないのでは。まず始めに【職場で食べるための間食を購入する頻度】について尋ねたところ、以下のような回答が得られました。

職場で食べるための間食を購入する頻度

週に1回以上間食を買う人が過半数

週に少なくとも1回以上仕事中のお菓子を購入している人は、合計53.8%と回答者の過半数を占める結果に。中でも「週に5回以上」という最多回数の項目を選んだ人は「週に3~4回」を選んだ人よりも多く、ほぼ毎日あるいは一日に複数回、間食を買い求める習慣がある人が決して少なくないことがわかります。

たとえば昼食をいつもコンビニで買うことにしている人や、勤め先のオフィスビル内にコンビニやドラッグストアのテナントが入っており足が向きやすい人などは、そうでない会社員と比べて間食の購入ハードルがぐっと下がります。「週に5回以上」を選んだ人の状況や背景は人それぞれですが、そういった環境が回数の多さにつながっている可能性は高いでしょう。一方「職場で間食はしない」と答えた人は回答者全体のおよそ4分の1(25.5%)に留まり、仕事中におやつを食べることに意義を感じているビジネスワーカーが非常に多いということが可視化されています。

合計時間を年間換算すると平均10時間に

では、その買い物にかかっている時間はおおよそどれくらいになるのでしょうか。【1回あたりの間食購入にかけている時間】を尋ねたところ、以下のような結果に。「10分~15分程度(44.5%)」および「5分以内(33%)」の比率が高く、全体を平均すると1回あたり7.4分という結果になりましたが、これを週換算すると合計平均11分、年間換算すると合計平均10時間という長い時間がおやつ購入のために費やされていることがわかります。

1回あたりの間食購入にかけている時間

一度の所要時間は10分前後あるいはそれ未満という層が多くはありますが、その一方で15分以上、あるいは20分以上の時間をかけている人が全体の6.4%存在しているというのも注目すべきポイントのひとつ。職場からコンビニまで片道5分以上かかる、横断歩道の信号待ちやオフィスビル内のエレベーター待ちが長い、店内がいつも混雑しておりレジの行列がある、買い物ついでにたばこを吸ったり同僚と雑談したりしている…といったさまざまな理由が考えられます。この長い離席が多少なりとも業務に支障をもたらしている可能性については、企業側は少なからず認知したうえで対処策を練るべきといえるでしょう。

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