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ここ数年の間に、人事改革のBIGキーワードとして「ジョブ型」が注目を集めてきた。
ここでいう「ジョブ」とは、長らく日本の企業で運用されてきた年功序列の思想や就社を前提とした、人に仕事をつける「メンバーシップ型」の制度ではなく、社員一人ひとりが担う職務を明確にし、仕事に人をつける「ジョブ型」の制度を指す。
ジョブ型では、社員一人ひとりのジョブサイズ(職務・責任・役割の大きさ)が明確になるため、組織・チームにおける各人の貢献範囲が明確になる特徴を持つ半面、多くの場合、明確に定義したジョブディスクリプション(職務記述書)に記載の内容を越えて、職務を担うことが少なく、主体性や創造性が育まれづらいといった側面を持ち合わせる。
加えて、ジョブディスクリプション自体も陳腐化しやすく、高回転でのメンテナンスが求められるのが実際である。
また、「ジョブ型」のみでは、運用が限定的・硬直的になるケースがあるため、メンバーシップ型とジョブ型を組み合わせた発展系となる「日本版ジョブ型」を取り入れる企業が増加傾向にある。 このことは、日本が長らく育んできた「年功的要素」を踏まえるとごく自然な流れであると筆者は感じている。
先述の通り、ジョブ型のネガティブな側面として、職務範囲が限定的になるため、各人の職務範囲を越えて、組織に貢献していく発想が育まれづらい点は改めて押さえていただきたい。
また、近年の労働環境における慢性的な人手不足や複雑化し続けるビジネス環境も相まって、日々変化する環境に自ら能動的に変化し、適応できるような「資質」や高度専門的な「技術」を向上させていく発想が必要不可欠となっているにも関わらず、この点にアプローチ出来ていないことは、経営や人事に携わる皆様自身が強く問題意識を持っていることと窺える。
これらの資質(コンピテンシー)や技術に……
記事提供元
タナベコンサルティンググループは「日本には企業を救う仕事が必要だ」という志を掲げた1957年の創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、17,000社以上に経営コンサルティングを実施してまいりました。
企業を救い、元気にする。私たちが皆さまに提供する価値と貫き通す流儀をお伝えします。
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