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「サーベイ(survey)」とは「調査」と和訳されますが、「査定」や「測量」のように、具体的に数値化できる調査のことです。エンゲージメントサーベイも同様に、従業員が企業に対して持つ意識を数値化することです。今回の記事では、その概要と具体的な進め方について考察します。
エンゲージメントサーベイでは、主に従業員エンゲージメントのレベルを計測します。従業員エンゲージメントとは、自分が属する企業に対して従業員が抱く信頼度、あるいは両者のきずなの強さを表す指標です。
一見すると従業員満足度と同じ基準に思えるかもしれませんが、従業員満足度が職場環境や仕事内容への主体的な評価であるのに対して、従業員エンゲージメントは企業と従業員の関わり方を評価する点が異なります。企業という対象があってはじめて計測可能な指標といえるでしょう。
従業員エンゲージメントは、従業員の企業に対する理解度や帰属意識、さらに企業のための行動意欲という3つのポイントを中心に評価されます。エンゲージメントサーベイでも、これら3つのポイントをベースに個々の質問事項が設定されています。
エンゲージメントサーベイは、現在まだ国内企業に浸透中の経営手法です。ところがすでに無駄を指摘する声が上がっています。これは主に以下のような課題が生じているからです。
・正確な回答が得られない → 実施する意味がない
・目的が明確になっていない → 回答する従業員の意識が低下する
・フィードバックができていない → 課題の改善につながらない
エンゲージメントサーベイを無駄と考える前に、こうした課題を参考にすれば、質を高められるかもしれません。課題を反面教師にすると、次のような改善策が見えてきます。
・実施目的を明確にする
・実施方法や質問内容などを最適化する
・従業員への報告とフィードバックを行う
・結果を労働環境や業務内容に反映させる
まずは実施に対する従業員の意識向上が必要であり、最終的にはエンゲージメントサーベイにより生じた課題を、必ず企業内で改善するという目標がなければなりません。企業の経営・運営に役立つ取り組みにすることが重要です。
従業員エンゲージメントが高い企業は、従業員が自社の経営理念や目的を正しく理解し、自社のために働くという強い意欲を持っていると考えられます。しかし海外の機関が実施した調査では、日本企業の従業員エンゲージメントは非常に低いという判断がなされているのです。
ただでさえ日本では人材が不足しており、賃金も上がらないというマイナス面が際立つ状況にあり、従業員エンゲージメントが低いままでは、企業の生産性は今後さらに低下するでしょう。 この状況を打開するためには、まず組織の現状を客観的に測定する必要があります。その結果を分析することで、従業員の意識を把握し、改善するべき課題を洗い出すことが、エンゲージメントサーベイの重要な目的です。
エンゲージメントサーベイの結果と、その改善策を職場にフィードバックすれば、従業員が働きやすい環境が整います。それが従業員のモチベーションアップと、業務効率や生産性向上という成果につながるかもしれません。現在の閉塞的な日本企業の経営状況を改革するためにも、エンゲージメントサーベイの重要性は一段と高まっているのです。
一般的にエンゲージメントサーベイは、匿名のアンケート形式で実施されます。具体的な進め方を以下にまとめてみましょう。
①目的の設定(ここを明確にすることが重要)
②質問項目の作成、実施手順とスケジュール調整
③社員への周知(目的・重要性・スケジュール・結果の公表などについて)
④エンゲージメントサーベイの実施
⑤調査結果の集計と分析
⑥課題の検証
⑦課題改善策の実施と従業員へのフィードバック
⑧改善策の成果検証
こうしたプロセスを1つの取り組みとして規定し、定期的に実施することが重要です。エンゲージメントサーベイには自社内で完結させる方法と、専門機関に外注する方法とがありますが、人事システムを有効活用してもよいでしょう。
従業員が自らすすんで働きたいと思える企業なら、自然と業務効率が向上し生産性も高まるでしょう。その状況を客観的に分析するためには、エンゲージメントサーベイという実践的な取り組みが必要なのです。業績が思わしくなかったり、停滞気味であったりするときには、導入を検討してみてはいかがでしょうか。
【参考サイトまとめ】
「エンゲージメントサーベイとは? 導入メリットや活用のポイントを紹介」THANKS GIFT
「エンゲージメントサーベイの選び方」Agile HR
「エンゲージメントサーベイは無駄?そう思われる理由と実施のポイント」NTT Human EX
「従業員エンゲージメントと従業員満足度(ES)の違いとは?」HR大学
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