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役員研修で成果を上げる企業の実例とその成功要因

公開日2025/01/21 更新日2025/01/20 ブックマーク数

目次本記事の内容

役員研修・育成の重要性とその背景
成果を上げた企業の役員研修事例
役員研修の取り組みの方向性
さいごに
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役員研修・育成の重要性とその背景

タナベコンサルティングでは、創業以来、経営者（社長、役員）に向けた研修を展開し続けている。「魚は頭から腐る」というように、企業は経営者、役員の価値判断、意思決定でそのありようが決まる。
役員研修・育成は、コーポレートガバナンス・コードの原則において、「取締役・監査役のトレーニング」として以下のように規定される。
「新任者をはじめとする取締役・監査役は、上場会社の重要な統治機関の一翼を担う者として期待される役割・責務を適切に果たすため、その役割・責務に係る理解を深めるとともに、必要な知識の習得や適切な更新等の研鑽に努めるべきである。」
このため、上場会社は、個々の取締役・監査役に適合したトレーニングの機会の提供・斡旋やその費用の支援を行うべきであり、取締役会は、こうした対応が適切にとられているか否かを確認すべきである。
しかしながら、経済産業省の調査「コーポレートガバナンス・システム研究会」によれば、会社側による研修実施は23.7%、会社側の第三者委託による研修実施は16.7%である（合計40.4%）。
役員研修がなかなか実施されない理由の１つとして、「必要がないという声（聖域化）によって進まない」ということも実態としてある。役員は「スゴロクの上り」の如く聖域化され、リスキリングのようなことがむなしく聞こえる状況が存在する。
また、経営法友会の「役員研修に関するアンケート結果」において、新任役員（執行役員含む）への研修実施率は、53.9％であり、その後の継続実施率は46.5％に留まり、決して高いとは言えない。実施時間については、3時間未満が50.0％、その中でも最も多いのが1時間以上2時間未満で22.9％となっている。役員が習得すべき内容の多さを考えるとあまりにも少ない時間であるということが実態としていえる。