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従業員の退職は企業にとって悲しいものですが、その具体的な数値や原因をきちんと可視化・把握しないことには、同様の理由による離職を防止することはできません。業界を問わず人手不足に悩まされている現代だからこそ、目を背けずそれぞれの事象に向き合うことが大切です。人事部や経営層の助けとなる、メジャーな離職理由や有効的な防止策・改善策を踏まえながら、職場環境改善に役立つ福利厚生サービス『snaq.me office (スナックミーオフィス)』の活用方法などをご紹介します。
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退職率(離職率)とは、その言葉の文字どおり一定期間内にどれだけの社員が会社を辞めてしまったのかを表す割合の数値で、数字が大きくなるほど該当期間中の退職者が多いことを意味します。この期間は一律ではなく、会社の期初~期末にあたる年度区切りとされることが多いですが、暦どおりの1月~12月で算出したり、あるいは「入社後1年間」「入社後3年間」といったように目的に準じて期間を定めることもあります。
よく「新卒社員は3年間で3分の1が辞めてしまう」などといいますが、離職率が高いことは企業にとって危険視すべき状態であり、求職者にとっては入社する企業を選ぶ際に重要視する指標のひとつでもあります。平均離職率は年々変動しますが、年度ごとに厚生労働省から公表される離職率のデータを参照し、平均値と比較して自社がどういった立ち位置にあるかを常時把握しておくとよいでしょう。そのうえで平均値より著しく高かったり年々増加傾向にある場合は、さまざまなデメリットを防止するために経営者や人事・総務が対策を練ることが求められます。
「退職率」と「離職率」は、社会一般的にはほとんど同じ意味で使われていますが、厚生労働省による統計では「離職率」という言葉で明確に定義されており、こちらのほうがより正確な表現といえます。また厳密には違いがあり、退職率は自己都合や定年退職により会社を辞めた従業員の年齢ごとの割合、離職率は自己都合・会社都合・定年退職など理由を問わず会社を辞めた従業員の割合を指しています。
退職率=異常値を除いた過去の実績に基づき算定(退職給付債務の算定に用います)
離職率=企業が定めた期間の離職者数÷起算日の在籍人数×100(%)
賃金をはじめとする待遇関連の不満は、退職理由としては非常にメジャーなもののひとつ。入社時の給与は労働条件の一環としてもちろん把握したうえで内定を承諾するものですが......
記事提供元
株式会社スナックミーでは、お菓子による複合的法人向けサポート『snaq.me office/スナックミーオフィス』を展開しています。福利厚生の無添加置き菓子・オフィスコーヒー・社食・オフィスコンビニ・コーポレートギフトなどのサービスを通じ、企業さまの健康経営やコミュニケーション活性化を、おいしくてギルトフリーな「おやつ体験」を通じて応援中。人事・総務ご担当者さまや経営者さまを助けるあらゆる情報を発信します。
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