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組織内におけるマネジメント手法のひとつに「MBO」があります。経営学者ピーター・ドラッカーによって考案され、日本では「目標管理制度」とも呼ばれます。
従業員の自主性を喚起できる、客観的な指標をもって従業員を評価できるといったメリットがあるものの、制度を正しく運用できないとかえって生産性が下がったり、的外れな評価が行われたりしかねません。
そんなMBOについて、本記事では意味や導入手順、運用のコツなどを解説します。
MBOは「Management By Objectives」の略で「目標管理制度」「目標による管理」とも呼ばれます。
具体的には、個人またはグループごとに目標を設定させ、その進捗を従業員自らが管理するというもの。これにより、業務管理の強化や自主性の喚起を狙うのが目的です。また、目標の達成度は評価の基準にもなります。
パーソル総合研究所の調査によると、MBOを実施している企業は全体の34.6%。国内において、メジャーなマネジメント手法といえるでしょう。なお、規模の大きい会社ほど実施率は高くなっています。
MBOと似た手法に「OKR(Objectives and Key Results、目標と主要な結果)」というのがあります。
目標管理という点では同じですが、OKRにおける目標は個人ではなく組織全体のものです。つまりOKRの目的は、取り組みの方向性を統一して生産性を上げることです。
また、MBOの評価頻度が半年から1年に1度なのに対し、OKRの評価頻度は1週間〜1ヶ月に1度が一般的です。さらに、MBOの目標は100%達成を理想とするのに対し、OKRでは70%前後の達成でOKとされます。
目的や適用範囲、評価頻度が違うわけですね。会社によっては両方を導入しているケースもあります。
MBOはM&A手法としての意味合いも持っています。Management Buyoutの略で、会社の経営陣が自社の株式や事業を買収し独立することを指します。
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