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日本テレビが人事領域に本格参入、「日テレHR研究所」を設立し企業の人材課題解決へ
公開日2025/05/09
更新日2025/05/08
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日本テレビ放送網株式会社（以下、日テレ）は2025年5月1日、採用支援や人事コンサルティング等の人材事業を行う新会社「株式会社日テレHR総合研究所」（以下、日テレHR総研）を設立したことを発表した。
企業における人材育成ニーズの高まりを受け、同分野を強化するための新会社設立だといい、事業開始は2025年8月1日の予定としている。
目次本記事の内容
- 高まる人的資源の重要性と日本テレビの強み
- 「動画研修コンテンツ」、「採用支援」、「人事コンサルティング」の三本柱
- 2025年8月1日に事業開始、グループのノウハウを最大限に活用
高まる人的資源の重要性と日本テレビの強み
近年、企業を取り巻く環境は急速に変化しており、その中で「人」こそが“企業の成長”と“持続可能性”のカギを握るという認識がますます強まっている。
こうした背景を踏まえて日本テレビは、長年にわたり培ってきた魅力的なコンテンツ制作のノウハウと、広範な情報発信力を活かし、企業の人事領域における課題解決に貢献することを目的として新会社設立に至ったという。
メディア企業としての知見を活かし、革新的な人事ソリューションを提供することが期待される。
「動画研修コンテンツ」、「採用支援」、「人事コンサルティング」の三本柱
記事提供元
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