人事・総務が知っておくべき五月病対策｜アンケート調査で見えた五月病の実態とは

新年度の疲れが出やすい5月は、心身の不調を訴える社員が増える時期でもあります。

本記事では、五月病の症状や原因、セルフケアの方法に加え、人事・総務が職場全体で行うべき対応策を詳しく解説します。
従業員の早期サポートと職場の健康づくりに、今こそ取り組みを見直しましょう。

五月病とは？

五月病とは、4月に新しい環境や職場に適応しようと高いモチベーションで走り抜けた人が、ゴールデンウィーク明けの5月頃に急激に意欲を失い、心身に不調をきたす状態を指します。

医学的には「適応障害」の一種ともされており、環境の変化によるストレスや緊張の反動が主な原因と考えられています。
特に、新入社員や中途社員、部署異動のあった社員に多く見られますが、職歴や役職にかかわらず、仕事に真剣に向き合っている社員ほど発症しやすい傾向があります。

Manegyが2025年に実施したアンケート調査では、「五月病を経験したことがある」と回答した人は全体の26.7％にのぼりました。
約4人に1人が該当する結果であり、五月病は決して珍しいものではないことがわかります。

五月病という言葉は日本独特の表現であり、正式な医学的診断名ではありませんが、実際には軽度のうつ状態や適応障害として現れることも多く、本人の努力不足ではなく「まじめにがんばりすぎた」ことの反動として理解する必要があります。

五月病の症状と原因

よくある症状とサイン

五月病の症状は多岐にわたり、個人差がありますが、主に精神的な症状と身体的な症状に分けられます。

アンケート調査をもとに、具体的な症状について紹介します。

精神的な症状

五月病の精神的症状としては、「やる気低下」が最も多く、調査では83.6%の人が経験しています。
そのほか、「集中力の低下」や「イライラ・ストレス」といった感情面の不調が大きな特徴といえます。

特に以下のような状態が見られた場合は注意が必要です。

• 仕事だけでなく趣味にも関心が持てなくなった
• 何をしても満足感や達成感が得られない
• 小さなミスでも強い自己否定感に陥る

身体的な症状

身体面では、疲労感やだるさ（65.5%）が主な症状として現れます。
「頭痛」「肩こり」「胃の不調」は、ストレスに起因する身体的不調とされています。

「朝、起きるのが非常につらい」「趣味に興味が持てなくなる」「集中力が続かない」といった変化が続き、日常生活に支障をきたす場合は、対処が必要な状態と考えられます。

心理的・生理的な原因

五月病の発症には、心理的要因と生理的要因が複雑に絡み合っています。

心理的要因

五月病の心理的要因としては、新しい環境へのストレスや期待と現実のギャップがあります。
新しい役割や責任の増加による負担、対人関係の再構築も大きなストレス源となります。
目標が不明確な状態なども不安を高める要因です。

生理的要因

生理面では、ストレスによる自律神経のバランスの乱れが主な原因です。
ストレスホルモンの分泌異常やセロトニンなどの神経伝達物質の減少も症状に関連します。

季節変化による体内リズムの乱れや疲労の蓄積も影響します。
特に、4月の緊張状態から5月に入って緩和される「緊張の緩み」が心身のバランスを崩す引き金になることがあります。

社会人が陥りやすい要因

社会人が五月病に陥る背景には、働く環境特有のストレスやプレッシャーがあります。

アンケートでは、「五月病の原因」として以下のような回答が見られました。

長期休暇明けの反動

ゴールデンウィークのような長期休暇を経て、急激に業務に引き戻されることが大きなストレス要因になります。
休みの間に生活リズムが乱れたり、リラックスした反動で仕事への意欲が湧かなくなったりする人は少なくありません。

人間関係や職場環境に対するストレス

新年度は異動や新入社員の配属などで人間関係が大きく変化する時期でもあります。
新しい上司や同僚との関係構築がうまくいかないことや、職場の雰囲気やルールに馴染めないことがストレスの原因になります。

実際、アンケートでも約半数（50.9％）が「職場への不満」を原因に挙げており、対人関係に起因する精神的な負担の大きさがうかがえます。

昇進・異動・転職による責任に対するストレス

新年度には昇進や異動、転職といった変化を経験する人も多くいます。
こうした変化はポジティブに捉えられがちですが、役割の変化や責任の増大は想像以上に心理的負担となることがあります。

アンケートでも「異動・昇進・転職による負担増」を挙げた人が24.2％おり、新たな立場に伴うプレッシャーが五月病の一因になっていることが明らかになっています。

今日から始められるセルフケア対策

五月病のサインを感じたら、まずは自分自身を丁寧にケアすることから始めましょう。
特別なことをする必要はありません。
日々の生活の中で、少しだけ自分をいたわる時間をつくることが、回復への第一歩になります。

アンケートでは、「五月病の解消に効果があった方法」として以下の回答となりました。

生活習慣を整える

健やかな心身の土台となるのは、質の高い睡眠、バランスの取れた食事、そして適度な運動です。
これらは基本ですが、最も効果的なセルフケアと言えます。

睡眠

心身の回復に最も重要とされるのが、質の高い睡眠です。
毎日なるべく同じ時間に寝起きすることを意識するだけでも、体内リズムが整い、日中の集中力や気分の安定につながります。

特に就寝前はスマートフォンやパソコンの画面を見るのを控え、1時間前から意識的にデジタルデトックスを行うことで、入眠がスムーズになります。
さらに、38〜40℃のぬるめのお湯にゆっくり浸かると深部体温が自然に下がり、睡眠の質が高まります。
「眠れない」ときも焦らず、「横になって体を休めているだけでも意味がある」と捉えることで、気持ちが落ち着くこともあります。

食事

食事は、心の安定にも直結する重要な要素です。
1日3食をできるだけ決まった時間にとることが基本であり、とくに朝食を抜かないことが体調維持に効果的です。

精神状態の安定に関わるセロトニンの材料となるトリプトファン（バナナ、乳製品、ナッツなど）や、エネルギー代謝に必要なビタミンB群、タンパク質を意識的に摂取することで、心身の回復をサポートできます。
忙しいときでも、インスタント食品ばかりに頼るのではなく、簡単な調理や栄養バランスを意識した選択を心がけることが大切です。

運動

運動は、ストレスホルモンを抑える効果があるとされており、気分転換や疲労回復にもつながります。
週に3回程度、30分のウォーキングやストレッチを行うだけでも十分です。

必ずしも激しい運動をする必要はなく、「階段を使う」「一駅歩く」といった日常の中の小さな工夫でも効果があります。
体を動かすことが「義務」ではなく「心地よい習慣」として定着すれば、心身のバランスを保つ大きな味方になります。

短時間でできる実践ルーティン

忙しい毎日の中でも、ほんの数分でできるリフレッシュ方法を取り入れてみましょう。

深呼吸で自律神経を整える

ストレスを感じたときは、数分間の深呼吸を試してみるのも効果的です。

なかでも「4-7-8呼吸法」と呼ばれる方法では、4秒かけて息を吸い、7秒間止め、8秒かけてゆっくりと吐くリズムを意識します。
この呼吸法は、緊張した神経を落ち着け、自律神経のバランスを整えるのに役立ちます。
デスクに座ったままでもできるので、仕事の合間に取り入れやすいのが特徴です。

好きな音楽を聴く

お気に入りの音楽を聴くことや、窓の外の空や緑をぼんやり眺めることは、意識を外に向けることで気分転換につながります。
数分間でも目を休め、外の光や自然に触れる時間を持つことで、頭の中が整理され、リフレッシュしやすくなります。

温かい飲み物を飲む

仕事の合間にハーブティーや白湯などをゆっくり飲むことで、体も心もほっとする感覚が得られます。
温かい飲み物は体を内側から落ち着かせ、自律神経を整える効果があるとされます。
意識的にリラックスの時間を取ることは、忙しい日々において大切な自分へのケアのひとつです。

心を整える日常習慣

物事の捉え方や考え方を少し変えるだけで、心の負担は軽くなります。

小さな楽しみを意識的に取り入れる

週に一度でも「自分のためのご褒美時間」をつくることで、心に余白が生まれます。
好きな食べ物を食べたり、趣味の時間をあらかじめ予定に組み込んだりすることで、日常に「楽しみ」が戻ってきます。
これはモチベーションの維持にもつながる大切な行動です。

完璧主義を手放し、できたことに目を向ける

「完璧にこなさなければいけない」という思い込みは、心の負担を大きくします。
「7割できれば十分」と考えることで、自分へのプレッシャーを減らすことができます。

また、「今日できなかったこと」ではなく、「今日できたこと」に目を向ける習慣も有効です。
寝る前に3つ書き出すだけでも、小さな達成感を得られ、前向きな気持ちを育てる助けになります。

誰かに話すことで心が軽くなる

信頼できる家族や友人、同僚に気持ちを話してみることも、非常に効果的です。
話すだけで気持ちが整理されたり、自分が抱えていた悩みを客観視できたりすることがあります。
何より、「一人で抱え込まないこと」が、メンタルケアの最初の一歩となります。

企業でできる五月病対策

五月病は決して個人だけの問題ではなく、職場全体での理解と支援体制の整備が求められる組織的な課題です。
従業員が心身の不調を抱えながらも声を上げづらい職場では、生産性や定着率の低下を招くリスクもあります。

人事・総務が取るべき初動対応

人事・総務部門には、従業員の変化に早期に気づき、適切なサポートにつなげる体制づくりが求められます。

アンケートでは、「自社に五月病のときに活用できる社内制度がある」と答えた人はわずか3.6％にとどまりました。
また、「わからない」と回答した人も18.9％おり、4人に1人がかかるとされる五月病に対し、制度の存在が周知されていない、あるいは整備自体が不十分な企業が多い現状が浮き彫りになっています。

早期発見体制の構築

五月病の対策として最も重要なのは、「早期発見と予防」です。
とくに、4月下旬からGW明けにかけてのメンタル状態の変化に目を配ることが有効です。

たとえば、4月末の段階でストレスチェックを実施し、高ストレス者に対して産業医面談を案内することは、症状の本格化を防ぐ手段となります。
また、GW明け初日の「ウェルカムバック面談」を通じて、ちょっとした変化や悩みを拾い上げる場を設けることも効果的です。

さらに、欠勤や遅刻の増加傾向をデータで把握し、予兆をつかむといった仕組みも、職場全体の早期対応力を高めるカギになります。

相談しやすい窓口の整備と周知

制度があっても知られていなければ意味がありません。
五月病のように「心の不調」が関係する問題は、相談のハードルが高くなりがちです。

そのため、社内の相談窓口（保健師・人事・上司など）の存在を明確にし、従業員が気軽に相談できる雰囲気づくりが重要です。
また、外部の相談機関（EAPなど）と連携し、プライバシーを守れる相談先を整えることも選択肢の幅を広げます。

加えて、メンタルヘルス相談窓口の利用率向上を目的とした啓発キャンペーンの実施も、実際の利用につなげるための有効な施策です。

情報提供とセルフケア啓発

従業員自身が「自分の不調に気づく力」を養うことも大切です。
五月病やストレスに関する基礎知識、セルフケアの方法などを社内報やイントラネット、研修を通じて継続的に伝えることで、職場全体のメンタルリテラシーを高めることができます。

とくに、新入社員や異動者に向けて、「不調は誰にでも起こりうる」というメッセージを明確に発信することで、自己否定を避け、相談や休養につながりやすくなります。

労働環境の見直しと柔軟な制度運用

業務負荷が高いままでは、どれだけ支援体制が整っていても対策は効果を発揮しません。
特にGW明けのタイミングでは、ミーティングや納期の集中を避けるようなスケジュール調整のルール化が有効です。

また、フレックス制度や短時間勤務制度、休暇取得促進などの柔軟な働き方制度を周知し、活用を促すことも、従業員の負担軽減に寄与します。

管理職が行う部下サポートのポイント

五月病の兆候にいち早く気づき、部下を適切にサポートするうえで、管理職の役割は非常に重要です。
部下の変化に日常的に気づけるのは、最も近い距離で接する上司だからこそできる対応です。

日常的な1on1ミーティングを丁寧に行う

定期的な1on1ミーティングは、部下の小さな変化を察知するための有効な場です。
業務の進捗確認だけでなく、体調や最近の生活リズム、気になっていることなどについても、オープンに話しやすい雰囲気を意識してつくることが大切です。

特に、批判や評価よりも「まず聴くこと」を重視し、共感的に受け止める姿勢（アクティブリスニング）を心がけましょう。

些細な変化を見逃さない観察力

部下の様子が「いつもと違う」と感じたときは、その変化をそのままにせず、声をかけてみることが大切です。
たとえば、遅刻や欠勤が続いている、表情が暗い、仕事中のミスが増えているといったサインは、精神的な不調の兆候かもしれません。
日頃から部下の状態をよく観察し、「心配している」「気づいている」というメッセージをやさしく伝えることが、信頼関係の構築にもつながります。

業務量と優先順位の調整

精神的に余裕のない状態で仕事の負担が大きいと、症状が悪化しやすくなります。
業務量が多すぎないか、業務内容が複雑になりすぎていないかを見直し、必要に応じてチームでフォローする体制を整えることが求められます。

また、「今週はこの3つを優先しよう」といった具体的な優先順位を示すことで、部下の不安を和らげ、集中しやすい環境を整えることができます。

努力や過程に対するポジティブな声かけ

成果だけでなく、そこに至る努力や工夫に対しても、しっかりと認めて言葉にすることが大切です。
「頑張っていることは伝わっている」「ちゃんと見ている」と伝えることで、部下は安心感を得ることができます。
「期待している」「見守っている」という言葉は、モチベーションの維持にも効果的です。

職場で使える支援ツール・制度

企業には、従業員の心身の不調に対応するための制度やツールが数多く存在します。

しかし、それらが十分に活用されていないケースも少なくありません。
制度の存在を「知っている」だけでなく、実際に「使いやすい」と感じてもらうための工夫が重要です。

外部支援サービスの活用（EAP・産業医）

EAP（従業員支援プログラム）は、企業が契約する外部の専門機関によって、カウンセリングやメンタル相談を匿名で受けられる仕組みです。
24時間対応しているサービスもあり、相談のハードルが下がります。

あわせて、社内の産業医や保健師との面談体制を整えることも有効です。
ストレスチェックの結果に基づいた個別対応を行うことで、より的確な支援につながります。

柔軟な休暇制度の周知と促進

休暇制度は整っていても、「周囲に迷惑がかかる」「評価に響くのでは」といった理由で活用をためらう社員もいます。
有給休暇や病気休暇、さらには短期の休職制度について、具体的な利用例を交えて周知することが大切です。

「休むことは自分を守る行動であり、会社としても推奨している」というメッセージを社内で共有する必要があります。

日常的なコミュニケーションを支えるツール

チャットツールや社内SNSなどの活用も、精神的な孤立を防ぐ有効な手段です。
業務連絡に限らず、雑談やちょっとしたつぶやきを許容する雰囲気をつくることで、「つながっている感覚」を保ちやすくなります。

専門家と連携した支援の選択肢

セルフケアや職場のサポートで改善しない場合や、症状が重いと感じる場合は、専門家の力を借りることを考えましょう。
早めに相談することが、回復への近道です。

症状が続く場合の判断と受診タイミング

以下のような状態が2週間以上続く場合は、医療機関（心療内科、精神科など）への受診を検討する目安となります。

• 気分の落ち込みや意欲の低下、不眠、食欲不振などの症状
• 仕事や家事など、日常生活に明らかな支障が出ている
• 集中できず、ミスや事故につながりそうになる
• 自己肯定感が低くなる

心療内科や精神科に行くことに抵抗を感じるかもしれませんが、心の不調も体の不調と同じように、専門医への相談は自然な選択肢です。
適切な診断とアドバイスを受けることで、回復への道筋が見えてきます。

立場に応じた五月病への向き合い方

五月病への対応は、その人の置かれた立場や役割によって、適切なサポートの内容も異なります。
ここでは、「新社会人・若手社員」と「中間管理職・管理職」の2つの立場に分けて、それぞれのアプローチのポイントを紹介します。

新社会人・若手社員向け

新入社員や若手社員は、新しい環境や仕事に慣れない中で、プレッシャーや孤独を感じやすく、五月病に陥りやすい傾向にあります。
人事や上司は、早い段階から不安を軽減できるようなサポートを意識しましょう。

• 自信を育むようなフィードバックを心がける
• 質問や相談がしやすい心理的安全性のある職場づくり
• ビジネスマナーやタスク管理など、基本スキルに関する研修の実施
• 同期同士の交流機会を設ける

こうした対応を通じて、過度な自己否定感を抱かせないことが大切です。

中間管理職・管理職向け

管理職も、自分自身の健康管理と、チームメンバーへの配慮を同時に求められる、最も負荷のかかりやすい立場です。
人事・総務としては、管理職が孤立せず、安心して役割を果たせるような支援を行う必要があります。

• 管理職自身のストレスや体調変化に気づきやすくする情報提供
• 部下への声かけや変化への対応方法や見極め方を共有する研修の実施
• 管理職同士で悩みや工夫を共有できる機会を設ける

また、「管理職も支援を受けてよい」という意識を全社的に醸成することも重要です。
上司である管理職自身が疲弊してしまうと、チーム全体への影響も大きくなるため、人事・総務からの積極的な声かけがカギになります。

5月だけで終わらせない、継続的な対策

五月病は一時的な心身の不調として見られがちですが、その背景にはストレスの蓄積や働き方の課題といった、年間を通じて存在する本質的な要因があります。
5月を単なる「不調の季節」として終わらせるのではなく、これをきっかけに、継続的に従業員のメンタルヘルスを支える職場づくりを目指すことが重要です。

習慣化・予防に向けた職場全体の仕組みづくり

五月病の予防には、一時的な対策だけでなく、職場全体でメンタルヘルスを支える仕組みを平常時から整えておくことが欠かせません。

たとえば、年度を通じてメンタル不調が生じやすい時期を見据えた予防施策のカレンダー作成や、定期的なストレスチェックの実施と分析に基づいた職場環境の改善が効果的です。
また、部署間の交流促進や「心の健康週間」などの啓発活動も有効です。

心理的安全性の確保や、柔軟な働き方の推進、管理職への継続的な教育などを通じて、安心して働ける職場文化を築いていくことが求められます。

再発を防ぐためのマネジメント視点

一度五月病を経験した従業員が、その後も安心して働き続けられるようにするためには、マネジメント層の継続的な関与が欠かせません。
個々の再発の兆候を上司と本人で共有し、セルフチェックの習慣化や相談しやすい雰囲気をつくることが重要です。

また、復帰後は業務負荷を段階的に調整し、面談などを通じて状態を継続的に確認しましょう。
無理のない目標設定と、成長に合わせたフィードバック、適切な配置やキャリア支援も再発防止に有効です。

調査概要

調査方法：WEBアンケート
調査対象：Manegy会員・未会員
調査テーマ：「管理部門・士業の5月病経験に関する実態調査（2025）」
有効回答数：556名
調査実施日：2025年5月7日～5月20日
※本調査のグラフ内の構成比は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない場合がございます。

■■本リリースの転載・利用に関するお願い■■
本調査結果を掲載・利用される場合は、
出典「Manegy調べ（https://www.manegy.com/news/detail/12190/）」と明記をお願いいたします。

まとめ

五月病は一時的な心身の不調にとどまらず、職場環境や働き方の課題を映し出すサインでもあります。
人事・総務部門は、個人任せのケアにとどまらず、職場全体で予防・支援体制を整える責任があります。

日常的な1on1の強化やストレスチェックの活用、心理的安全性を高める職場文化の醸成、柔軟な働き方制度の周知など、すぐに始められる施策は数多くあります。
とくに、管理職や若手社員など立場ごとの支援も意識し、組織全体で「不調を見過ごさない」姿勢をつくることが重要です。

五月病対策は、一過性の対応ではなく、年間を通じたメンタルヘルス戦略の一環として捉えましょう。
従業員が安心して働き続けられる職場づくりが、定着率や生産性向上にもつながります。