MBTIを組織運営に活かすことのメリットとデメリット

公開日2025/11/24 更新日2025/11/21 ブックマーク数

目次本記事の内容

MBTIとは何か
MBTIを組織運営に活かすメリット
MBTIを活用するデメリット
結論

近年、若い世代を中心に瞬く間にブームが広がっているMBTI。SNSやネット記事等で一度は目にしたことのある方、実際に使おうとした方も多くおられるかもしれません。意外なことに、MBTIには、実は50年以上にわたる歴史があり、現在、30言語に翻訳され、50カ国で利用されています。インターネットでは、「MBTI」をうたうサイトも多数見受けられますが、公式には、国際規格に基づいた心理学的性格検査で、日本では日本MBTI協会の認定を受けた専門家である「MBTI認定ユーザー」の支援のもとでのみ受験することが可能です。欧米諸国をはじめ各国で、自己理解、他者理解、キャリアカウンセリング、カウンセリング、リーダーシップ開発、チームビルディング、組織開発、教育などさまざまな場面で利用されており、2000年9月から日本にも正式に導入されました。

正しい理解が普及する前に、近頃の流行の中では、本来の意図とは異なる使い方がなされてしまうことも増えており、人事採用において「MBTIもどき」を判断基準にすること等を指す「MBTIハラスメント」というような言葉も聞かれます。MBTIを使いこなすことができれば、組織運営とは本来大変相性が良いはずです。MBTIをどう捉え、どのような点に気をつけて導入すれば、組織人事において有効に活用することができるのでしょうか。本記事では、心理士監修のもと、そのためのヒントを示していきます。

MBTIとは何か

MBTI（Myers-Briggs Type Indicator）は、心理学者カール・グスタフ・ユングの「心理学的タイプ論」を基に、1940年代にアメリカのキャサリン・クック・ブリッグスとその娘イザベル・ブリッグス・マイヤーズによって開発された性格診断ツールです。MBTIは、個々の性格を4つの主要な指標に基づいて16のタイプに分類します。

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記事提供元

「社会保険労務士法人プラットワークス」は、東京・大阪を拠点に全国の中堅中小企業から大手企業、官公庁に向けて、人事制度構築、国際労務、組織再編、IPO支援等の組織人事領域における総合的なコンサルティングサービスを提供しています。また、「働く自由をすべての人に」をビジョンに、オンライン心理相談サービス（PlaTTalks）の運営、企業認定取得支援（えるぼし・くるみん・健康経営）を通じて、心の自由とキャリアの安心をサポートしています。