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これまで多くの日本企業が導入してきた、新卒一括採用・年功序列をベースとした「メンバーシップ型」雇用から、昨今のリモートワーク増加など働き方の変化を受け、職務内容などを明確に定義して人材採用を行う「ジョブ型」雇用への関心が高まったのは記憶に新しいところです。
メンバーシップ型とジョブ型、この二元論で語られることも多いテーマですが、一部の先進企業ではそれぞれの良い部分を取り入れた「ハイブリッド型人事制度」の導入を進めているようです。
そこで今回は、外資系を含む多くの企業で組織改革プロジェクトをリードした経験を持つ井本 一志さんに、ハイブリッド型人事制度についてお話を伺いました。
<プロフィール>
井本 一志(いもと かずゆき)/法人代表
学校法人の理事として経営に携わった後、複数の外資系企業で経営職を歴任。急拡大フェーズやM&A企業など、多くの組織改革プロジェクトをリードする。現在は、教育事業を営むかたわら、グローバル企業へ英語バイリンガルコンサルティングを提供。企業の柱である人材をどのような組織体制の元でいかにして確保し、また既存人材をいかにしてコア人材として育成するか、会社業績向上視点での施策から実行までをサポートしている。
──ジョブ型・メンバーシップ型・ハイブリッド型とはなんでしょうか?それぞれの人事制度について、まず概要から教えてください。
まず、「ジョブ型」と「メンバーシップ型」について整理しましょう。それぞれをシンプルに表現すると、以下のような形になります。
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