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組織内の部門やシステム・データが孤立し、情報が連携されていない状態を示す言葉である“サイロ化”。中でも、部門や部署間での連携が取れていない「組織のサイロ化」による問題に頭を悩ませている企業は少なくない印象です。
今回は、人事関連施策の企画と開発・実行支援を得意とする玉澤 康至さんに、「組織のサイロ化」の原因から対処方法・事例に至るまでお話を伺いました。
<プロフィール>
玉澤 康至/法人代表
銀行・ベンチャー企業・商社にて営業・IT企画や業務改革PJTを経験しチェンジマネジメントの重要性を実感。2006年オリンパスソフトウェアテクノロジーに入社し、人事企画・組織人材開発に従事。2017年オリンパスへ吸収合併後、HRの組織人材開発を担当。オリンパスグループの風土改革を推進した。現在は独立し、さまざまな企業でHR施策導入や人事システム導入などの人事関連施策の企画と開発・実行を支援している。
──「組織のサイロ化」とはどのような状態を指すのでしょうか? 実際に起こりやすい場面や状況と合わせて教えてください。
「組織のサイロ化」とは、部門や部署が独立した“縦割り組織”として機能し、他部門との情報共有や協働が困難になる状態を指す言葉です。行動科学の観点では組織内に『孤立した相互作用と知識のポケット』が形成される現象として定義されています。具体的には、人的・部門的な断絶(コミュニケーション不足、情報共有への抵抗、部門独自の目標設定など)が発生します。
類似のものに『システムのサイロ化』がありますが、こちらは技術的な断絶(データ連携不能、異なるフォーマット、相互運用性欠如など)が主であり、「組織のサイロ化」が『システムのサイロ化』を生み出す根本原因となる構造があります。この「組織のサイロ化」問題は、主に以下のような転換点・フェーズにおいて顕著に現れます。
・組織規模の拡大(小規模チームから中規模組織への成長時に管理層が必要となり、大規模組織では複雑性により自然にサイロが発生)
・成長段階の移行期(スタートアップから規模拡大期、フラット構造から機能別部門への移行など)
・市場環境の変化(不確実性の高い環境、デジタル変革での統合データフロー必須など)
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