2025年の冬ボーナスの支給額の中央値はいくらでしたか？

2025年の冬ボーナス調査では、支給額（額面）の中央値は「40万～60万円未満」でした。一方で、分布を見ると「20万円未満（支給なしを含む）」が約3割を占め、100万円以上を受け取っている人も約26％存在しています。この結果から、冬ボーナスは一律の相場で語れるものではなく、個人の立場や企業環境によって大きな差があることが分かります。

2025年の冬ボーナスは前年と比べて増えましたか？

昨年の冬ボーナスからの変化については、「変わらない」と回答した人が59.6％と最も多く、「増えた」は19.3％、「減った」は21.1％でした。多くの人にとって2025年の冬ボーナスは前年から大きな変化を感じにくい、いわゆる“横ばい”の年だったと言えます。特に企業規模が小さいほど変化が少ない傾向が見られました。

2025年の冬ボーナスに納得していない人はどのくらいいますか？

冬ボーナスの支給額について「あまり納得していない」「全く納得していない」と回答した人は合計で44.7％でした。一方、「非常に納得している」「多少納得している」と回答した人は26.4％にとどまっています。支給額が高いほど納得感は高まる傾向があるものの、全体として満足感を得られていない人が一定数存在する結果となりました。

冬ボーナスをきっかけに転職を考える人は多いのでしょうか？

調査では、「冬ボーナスをきっかけに転職したことがある」が16.5％、「転職を検討したことがある」が28.9％となり、合計で45.3％がボーナスを機に転職を意識した経験があると回答しました。実際に転職に至らなくても、ボーナスが自身のキャリアや働き方を見直す重要なタイミングになっていることが分かります。

ニュース

アフィリエイトプログラム

Manegyを運営するMS-Japanが提供する転職エージェントサービス「MS Agent」を、ブログやSNS、LINE等で紹介することで報酬が得られるアフィリエイトプログラムです。

新規会員登録

詳細はこちら

【2025年の冬ボーナス調査】45％が納得していないと回答！年代・従業員数別の支給額、満足度と転職・家計見直し等の行動の傾向を徹底分析！

Q: 冬ボーナスに納得していない人は、どんな行動を取っていますか？

ボーナスに納得していない人の多くは「特に新しく始めたことはない」と回答していますが、行動を起こしている人では「家計管理の見直し」や「求人情報の収集」、「キャリア相談サービス・転職エージェントへの登録」などが目立ちました。すぐに環境を変えるのではなく、現状を見直しながら次の選択肢を探る動きが多い点が特徴です。

公開日2025/12/24 更新日2025/12/25 ブックマーク数

【2025年の冬ボーナス調査】45％が納得していないと回答！年代・従業員数別の支給額、満足度と転職・家計見直し等の行動の傾向を徹底分析！

冬のボーナスが支給されるこの時期、「金額そのもの」以上に、評価や処遇に対して違和感を感じた人も少なくないのではないでしょうか。
物価高や生活費の上昇が続くなかで、支給額が思ったほど伸びなかった、あるいは前年と変わらなかったことで、評価や処遇に対して違和感を覚えた人もいるかもしれません。
Manegyでは今回、当サイトを利用するユーザーを対象に、「2025年の冬ボーナス」に関する実態調査を実施しました。

本記事では、支給額の分布に加えて、ボーナスへの納得度や昨年の昨年との比較、そして納得感に応じたその後の行動を分析し、2025年の冬ボーナスの実態を読み解いていきます。

【調査概要】
調査テーマ：「2025年冬ボーナス支給額」実態調査
調査実施日：2025年12月10日～12月16日
調査方法：Webアンケート
調査対象：マネジー利用ユーザー
有効回答数：322人

[ 目次 ]

2025年冬ボーナスの支給額の中央値は「40万～60万円未満」

2025年冬のボーナスの支給額

今回の調査において、2025年冬ボーナスの支給額（額面）の中央値は「40万～60万円未満」となりました。

一方で、支給額の分布を見ると、最も多かったのは全体の約3割を占める「20万円未満」です（支給なしを含む）。
低額帯に多くの回答が集中していることから、ボーナス水準には一定の偏りがあることが分かります。

また、100万円以上のボーナスを受け取っている人も約26％存在しており、支給額には大きな幅があります。
2025年冬ボーナスは、特定の「相場感」で語れるものではなく、個人の立場や働く環境によって受け取る金額に大きな差がある状況と言えるでしょう。

【年代別】冬ボーナスの支給額

2025年冬のボーナスの支給額【年代別】

年代別に冬ボーナスの支給額を見ると、年代ごとに分布の特徴が異なることが分かります。
20・30代では「20万円未満」が43.8％と最も多く、低額帯に集中している状況です。

一方、40代・50代以上でも「20万円未満」が一定割合を占めているものの、100万円以上といった高額帯も見られます。

このように、年代ごとに支給額の分布には違いがあるものの、いずれの年代でも金額にはばらつきがあり、年齢だけで一律にボーナス水準が決まるわけではないことが分かります。

【従業員数別】冬ボーナスの支給額

2025年冬のボーナスの支給額【従業員数別】

従業員数別に見ると、冬ボーナスの支給額には企業規模による傾向の違いが見られます。
従業員数100名未満など、従業員数が少ない企業では「20万円未満」の割合が高く、ボーナスが比較的抑えられた水準にとどまっている状況です。

一方、従業員数が多くなるにつれて、100万円以上といった高額帯の割合が増加しています。
特に従業員数1,000人以上の企業では、約半数が100万円以上となっており、企業規模がボーナス水準に与える影響の大きさがうかがえます。

昨年の冬ボーナスからの変化は？

昨年の冬ボーナスの支給額からの変化は？

昨年の冬ボーナスからの変化について聞いたところ、「変わらない」と回答した人が59.6％と最も多く、「増えた」は19.3％、「減った」は21.1％という結果となりました。

2025年冬ボーナスは、多くの人にとって前年から大きな変化を感じにくい、“横ばい”の印象が強い年だったことがうかがえます。

一方、昨年からの変化を従業員数別に見ると、企業規模によって傾向に違いがあることが分かります。

従業員10人以下の企業では、「変わらない」が82.4％と大半を占めており、ボーナス水準が変動しにくい状況が見て取れます。
また、従業員数が少ない企業ほど「増えた」に対して「減った」の割合が高い一方、従業員数が500名以上になると、「減った」よりも「増えた」の割合が多くなっています。

今年の冬ボーナス、約45%が納得していないと回答！

冬のボーナスの支給額の納得度

2025年冬ボーナスの支給額について、どの程度納得しているかを聞いたところ、「あまり納得していない」「全く納得していない」と回答した人は、合計で44.7％にのぼりました。

一方で、「非常に納得している」「多少納得している」と回答した人は26.4％にとどまっており、2025年冬ボーナスでは、満足感を得られていない人が一定数存在している状況がうかがえます。

【支給額別】冬ボーナスへの納得度

支給額の納得度【支給額別】

冬ボーナスへの納得度を支給額別に見ると、支給額が高くなるほど納得している割合が高まる傾向が確認できます。
特に100万円以上の支給を受けた人では、「納得している」と回答した割合が半数に達しており、支給額の水準が納得感に与える影響は小さくないことが分かります。

一方、20万円未満や20～60万円未満の層では、「納得していない」と感じている人の割合が高く、低額帯ほど不満が表れやすい構造が見えてきます。

【支給額変化別】冬ボーナスへの納得度

支給額の納得度【昨年からの変化別】

冬ボーナスへの納得度を、昨年からの支給額の変化別に見ると、納得感には明確な差が表れています。

支給額が「増えた」と回答した人では、「非常に納得している」「多少納得している」を合わせた割合が7割を超えており、多くの人がボーナスを前向きに受け止めている様子がうかがえます。

一方、「減った」と回答した人では、「全く納得していない」「あまり納得していない」と回答した人がこちらも7割以上を占めており、支給額の減少が強い不満につながっている実態が浮かび上がります。

また、「変わらない」と回答した人でも、納得していないと感じる割合が比較的高く、ボーナスへの納得感を得るには、支給額の水準だけでなく、前年から増えているかどうかも影響している可能性がうかがえます。

この結果から、支給額の増減の有無は、ボーナスを評価として受け止められるかどうかを左右する要素の一つと言えるでしょう。

ボーナスに納得していない人はどうしてる？

2025年冬ボーナスでは、支給額やその変化によって、納得感に大きな差が生じていました。
では、こうしたボーナスに納得していない人たちは、その後どのような行動を取っているのでしょうか。

今回の調査では、ボーナス支給後に新たに始めたこと、または始める予定のことについても聞いています。

結果を見ると、特に目立つのは「特に新しく始めたことはない」と回答した人が最も多い点です。
ボーナスに納得していない場合でも、すぐに環境を変えるのではなく、様子を見ながら今後を考えている人も少なくない状況がうかがえます。

一方、行動を起こしている人に目を向けると、支給額に納得している人は、「資格・スキル取得に向けた学習」や「投資や資産形成の勉強」など、公私ともに将来を見据えた自身の市場価値向上や将来への投資につながる行動を取る傾向にあります。
これに対し、支給額に納得していない人は、「家計管理の見直し」や「求人情報の収集」、「キャリア相談サービス・転職エージェントへの登録」など、現状を見直し、次の選択肢を探るための行動を取っている傾向が見られます。