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早くもインフルエンザが流行の兆しを見せているが、ビジネスパーソンがインフルエンザに罹った場合、どうしているのだろうか？
養命酒製造株式会社が、全国の20歳～59歳の男女のビジネスパーソン1,000名に実施した「風邪・インフルエンザ予防に関する調査2019」によると、昨年の冬に風邪をひいた人の割合は56.7%である。
そのうち、インフルエンザは12.2%で、ビジネスパーソンの8人に1人が、昨年の冬にインフルエンザに罹患していたようだ。
インフルエンザは、他の人にうつしてしまうリスクが高いため、休ませる会社が多い。出勤してよいとされるのは、“発症後5日を経過し、熱が下がってから2日後” というのが一般的なインフルエンザの拡散防止策だが、休まずに出勤したのは男性が約3%、女性では約5%となっている。
また、「完全に治ってから出勤した」は77.9%となった一方で、「完全に治る前に出勤した」が18.9%、「休まず出勤した」の3.3%も含めると、合計で22.1%がインフルエンザに罹患したまま、あるいは完全に治る前に職場にいたことになる。
大半の企業が、インフルエンザにかかった場合は休みにしているようだが、実は、インフルエンザを理由とする嫌がらせ、いわゆる“インフルエンザ・ハラスメント”の実態も、調査結果から浮かび上がってきた。
「職場で “インフルエンザ・ハラスメント”を受けたことがある」はわずか3.7%だが、「休ませてもらえなかった」「出社したら1日中嫌味」「仮病じゃないの？」「このままずっと休むか？」などの発言や、嫌がらせを受けたというから穏やかではない。
インフルエンザの職場での拡散を防ぐためには、完全に治るまで休んでもらうことが何よりも効果的なのは言うまでもない。総務や労務管理の担当者は、社員の健康と職場環境を守るためにも、インフルエンザ・ハラスメントなどが起こらないように、社員への理解を深めておく必要がありそうだ。
関連記事：インフルエンザから身を守るための対策
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