公開日 /-create_datetime-/
2025年12月27日(土)~2026年1月4日(日)は年末年始休業のため、お問合せなどのご連絡は1月5日(月)以降になります。ご了承くださいませ。
報告書や提案書、はたまた取引先への連絡メールなど、ビジネスパーソンは文書を作成する機会が何かと多いものだ。その文書を、スピーディーに、正確に、そして相手に伝わるように作成する力量が求められるが、文書作成が苦手なビジネスパーソンも多いようだ。
そんなビジネスパーソンにおすすめしたいのが、日経ビジネススクールと日本経済社が2月21日に開催する特別講座「伝わるビジネス文書」への参加だ。
日本経済新聞の記者やデスク経験者が講師となり、敬語の使い方をはじめ、電子メールでのやり取りを想定した演習をふんだんに取り入れながら、「伝わるビジネス文書」作成のノウハウを伝授するという、次世代リーダー育成に向けた研修プログラムである。
講座の内容は、ビジネス文書を書く上で身につけておくべきルールや技術の基礎を学び、社内・取引先・顧客などを適切に書き分ける対応力を身につけ、具体的で論理的な内容を盛り込む習慣によって、情報収集の精度や説得力を磨くというものだ。
文書作成には、パソコンを利用するケースがほとんどだろうが、誤字や脱字、パソコンの変換ミスは、ビジネス文書では致命傷となることもある。文書を提出した相手に、要点をわかりやすく、正確に伝えることは、デキるビジネスパーソンを目指すなら必須事項だ。
ぜひ、この機会を利用されてはいかがだろうか。
【「伝わるビジネス文書」開催概要】
主 催 : 株式会社日本経済社
協 力 : 日経ビジネススクール
日 程 : 2020年2月21日(金) 14:00~17:00(13:30開場)
参加費 : 16,500円(税込)
会 場 : 株式会社日本経済社 2階 プレルーム3 (東京都中央区銀座7-13-20)
定 員 : 40名(定員になり次第締め切り)
申込み :株式会社日本経済社ホームページ
締め切り :2020年2月14日(金)
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
法人税対策・実物資産投資の新たな選択肢 最新情報掲載 『日本型オペレーティングリースガイドブック』
紙書類と郵送物の電子化によるコスト削減効果
契約書チェック(契約審査)の重要性とチェックを行う際のポイント
顧問契約書/コンサルティング契約書の作成で気を付けておくべき事
上場企業・IPO準備企業必見!! 内部統制・監査の妨げになるアナログな入金消込とは
福利厚生の充実予定企業は47.6% 帝国データバンク調査で中小企業の課題も明らかに
越境サブスクとは?越境ECとサブスクリプションの掛け合わせが注目される理由と注意点を解説
【2025-2026年】年末年始の銀行営業日・休業日まとめ(三菱UFJ・三井住友・みずほ・りそな・ゆうちょ銀行など)
【12月の季節(時候)の挨拶】一年の締めくくりに使える丁寧な表現・例文まとめ
【総務担当者向け】小さな業務改善策10選|効率化のアイデアと改善の進め方を紹介
労働契約と業務委託契約の違いとは?契約書に記載すべき重要ポイントを解説
全国の社宅管理担当者約100人に聞いた!社宅管理実態レポート
株式譲渡契約書とは?記載事項や作成時の注意点について解説!
新卒エンジニア採用施策アイデア大全
請求書の印刷・封入作業をゼロに!電子請求書発行システム「楽楽明細」導入事例集
NTTデータなど3社、企業向けワーキングケアラー支援を事業化 法改正・人的資本経営に対応
製造業の未来をつくるDX認定のすすめ
中小ゼネコンで男性育休取得率70%を達成 現場体制に生まれたゆとりが休暇取得の後押しに
事務業務改善の具体例を徹底解説!すぐできる改善策と進め方
企業の賃上げ余力に限界感 最低賃金引き上げに消費回復「効果なし」半数が回答、慎重な見方広がる
公開日 /-create_datetime-/