デジタルマーケティングはビジネスに貢献しているのか？

公開日2020/02/19 更新日2020/02/20

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企業活動を支えるマーケティングの手法として、最近注目を集めているのが“デジタルマーケティング”だ。デジタルマーケティングとは、SNSやEメール、ウェブサイトなどのデジタルチャネルを活用してのマーケティングである。

これまでのマーケティングの手法といえば、市場調査やテレビ・雑誌・新聞への広告出稿や販売促進のプロモーション活動などだが、そこにデジタルチャネルによって取得したデータを活用する手法がデジタルマーケティングだ。

蓄積したデータから、「ウェブサイトの訪問者が、どんな反応をしたか」を分析することで、一人ひとりに合ったアプローチを展開することも可能になるが、それが、実際のビジネスで効果が表れているのだろうか。

富士通総研が、大企業のデジタルマーケティングを実践しているマーケターに取り組み実態を調査したところ、75.5％が「ビジネスに貢献している」と受け止めていることがわかった。

また、デジタルマーケティングに取り組むことで、「社内がデジタルマーケティングの重要性や効果を認識するようになった」が51.2％、「データを元に営業やマーケティグ活動をするようになった」が39.8％と、社内の意識や行動にも変化の兆しが見えるという。

ビジネスへの貢献度合いを4段階に分類した結果は、1段階目の「トライアル」が24.5％、2段階目の「部分最適」が49.9％で、貢献していると回答した半数以上は、一部の商品・サービスでトライアルによる成果を出し、これから全社展開を進める状況にあるようだ。

第3段階の「全体最適」は15.7％、第4段階「リーダー」が9.9％で、このレベルまで到達するためには、全体戦略やリーダーシップ、データ活用の整備などが重要になりそうだ。

さて、大企業にありがちなのが、部門ごとにデータを収集しているケースだが、より効果的に活用していくためには、社内に分散しているデータを統合することも求められる。マーケティング担当者には、各部門からのデータの提供、利用範囲の設定、トラブルへの対応などの調整力と、全体を統括するリーダーシップも求められそうだ。

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