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感染拡大が収まらない新型コロナウイルスは、新入社員研修をこれまで通り実施すべきか、それとも別のカタチで実施すべきか、多くの企業から戸惑いの声があがっている。
研修内製化支援事業を展開しているカレイドソリューションズ株式会社は、企業の人材開発担当者を対象に、新型コロナウイルスの新入社員研修に与える影響についてのアンケート調査を行っている。
講義型の研修については、「これまで通り実施」が35.5%で、「検討中」が46.0%だが、採用人数によっても、受け止め方には差があることが明らかになった。
「これまで通り実施」する企業の採用人数別では、10名以下が61.9％、11名～30名では57.1％、31名～100名では31.4％、100名超では17.0％で、採用人数の多い大手企業ほど、集合しない研修を模索しているようだ。
新人が一堂に会する講義型に代わって注目されているのがウェブセミナーやe-learning化だが、採用20名以下はゼロ、30名以上の企業では20％以上が、ウェブセミナーやe-learning化に切り替えが進んでいる。一方、講義型新人研修を取り止める企業は8.3％だ。
体験型の研修のついては、「これまで通り実施」が28.2%で、「検討中」は46.8%である。取り止めた企業は13.3％である。
また、「延期」を選択している企業は、採用30名以上の企業の2割強で、採用人数が多いほど実施が難しく、早期に「取り止め」か「延期」の判断を行っている様子が伺える。
この調査結果をまとめると、採用人数が31名以上の企業では、「ウェブセミナー」や「拠点単位で分けて実施」を模索し、採用人数が増えるごとに「検討中」の割合が増え、100名以上では60.9%が検討中ということのようだ。
4月になり、新入社員がどっと職場に入ってくるのは間もなくである。外部委託や分散実施など、IT活用などさまざまさ選択肢があるが、新人研修をどう進めていくかが未定の企業の人材育成・研修担当者は、早急に新型コロナウイルス感染に対応した新人研修方法を選択する必要がありそうだ。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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