ダイレクトリクルーティングについて人事が知っておくべき情報まとめ

公開日2020/05/26 更新日2020/05/27

人事

ブックマーク

有力人材の獲得が難しい状況が続くなか、従来の採用手法に頼っているだけでは人材の確保がままならず、採用にも工夫が必要となっています。この結果、採用手法も多様化しており、人事担当者が知っておくべきノウハウも広範なものとなっています。なかでもダイレクトリクルーティングはこれからの採用の主流ともなり得る採用手法なので、人事担当者には必須の知識といえます。この記事ではダイレクトリクルーティングについて人事担当者が知っておくべき情報をまとめていきます。

ダイレクトリクルーティングとは？

ダイレクトリクルーティングとは、採用したい企業が能動的に動き、自社にフィットする人材を探してアプローチをかけ、採用へと結び付けていく採用手法です。求人広告を掲示や人材紹介会社へと依頼し、応募してきた求職者の中から選考を行う従来の採用手法が“待ちの採用”と呼ばれるのに対し、ダイレクトリクルーティングは“攻めの採用”と表現できます。

ダイレクトリクルーティングでは、どのような人材にアプローチをかけるのか、どのような手段を用いてコンタクトするのか、がポイントとなります。採用プロセスのすべてを自社で行うようになるため、ＰＤＣＡを繰り返していくことで、より精度の高い採用手法へと成長させていくことができます。

ダイレクトリクルーティングが広がった背景

ダイレクトリクルーティングが広まった背景には、労働者人口の減少や労働力の流動化があります。労働者人口の減少に伴い、従来型の採用に頼っていては十分な数の応募が期待できなくなったため、採用に積極性が要求されるようになりました。加えて、転職が当たり前のものとなったため、転職の勧誘も自然なものとして受け取られるようになり、ダイレクトリクルーティングがしやすい環境となったからです。

ダイレクトリクルーティングに用いる手段の充実も大きな要因となっています。ブログやFacebook、TwitterなどのSNSで特定の個人にアプローチをかけやすくなっているためです。SNSを眺めていれば、企業が公式アカウントを設けており、個人ユーザーとやり取りしている様子を見かけることも珍しくありません。

続きはこちら

記事提供元

管理部門の転職ならMS-Japan
転職するなら管理部門・士業特化型エージェントNo.1のMS-Japan。経理・財務、人事・総務、法務、会計事務所・監査法人、税理士、公認会計士、弁護士の大手・IPO準備企業の優良な転職・求人情報を多数掲載。転職のノウハウやMS-Japan限定の非公開求人も。東京・横浜・名古屋・大阪で転職相談会を実施中。

ニュースを読んでポイントGET！（公開日の翌日13時前限定で取得可能）

ログイン新規会員登録