公開日 /-create_datetime-/

テレワークは、働き方改革の一環として徐々に導入が開始されていましたが、新型コロナ対策として一気に普及しました。
しかし、急速なテレワーク環境への移行に、企業内研修の実施環境の整備は追い付いておらず、さまざま課題が浮かび上がっています。
この記事では、テレワーク環境での企業内研修における最新のITツールの活用方法と、研修の効果を高めるために採用すべき研修形態を全3回にわたって解説します。
連載第3回の今回は、「テレワーク環境での企業内研修に役立つ研修形態」について解説します。
テレワーク環境での効果的な企業内研修の実施方法とは(全3回)
第1回「テレワーク環境での企業内研修の課題」
第2回「テレワーク環境での企業内研修に役立つITツール」
第3回「テレワーク環境での企業内研修に役立つ研修形態」
テレワーク環境での企業内研修の効率と効果を上げるためには、企業内研修インフラを整備するだけでなく、研修形態も見直す必要があります。
その理由は、いかにIT環境が整備されたしても、研修で学習した内容を現場で実践しないかぎり研修の効果は上がらないからです。
多くの企業では、研修を実施した後、受講者がその研修で学んだことを現場で実践し、成果を出しているかどうかは評価されておらず、そのため、改善しようにもその方法もわからない「やりっぱなし」状態になっているのではないでしょうか。
研究機関による調査では、研修で学習した内容を現場で実践する割合は、10%~40%に過ぎないという結果が出ています。
また、別の調査では、研修直後には、約半数が学習した内容を現場で実践しているが、1年後には約1割しか実践しなくなるという結果も出ています。

出典:カナダのNPO法人(The Conference Board of Canada)が2007年に発表した調査レポート「Learning and Development Outlook 2007: Are We Learning Enough?」
つまり、研修を「やりっぱなし」にすると、その効果は時間が経つにつれて減少し、最終的には1割程度にしか過ぎなくなってしまうということです。
このやりっぱなしを防ぐために、これまで、さまざまな研修形態が提唱されてきましたが、今回は、その中でもWeb会議ツール、LMS、社内コミュニケーション・ツールといったITツールを効果的に利用できる研修形態として、「反復学習」、「インターバル研修」、「コーチングとメンタリング」の3つをご紹介しましょう。
反復学習とは、一度受けた研修の内容を何度も復習することで、知識を記憶に定着化させる学習方法です。
反復学習を行うためには、集合研修で実施した講義、演習、ロールプレイングの内容をeラーニングのコンテンツ化する作業が必要になります。
記事提供元
社員教育の未来を変える「人材育成サポーター」
KIYOラーニングが運営。ITを使った最新の人材育成方法やビジネススキルを分かり易く解説し、社員教育・研修に役立つ情報が満載です。社員教育を応援するメディアです!
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
【1on1ミーティング】効果的な実践方法と運用時のポイント
契約書のリーガルチェックの重要性と6つのチェックポイント
【離職率を改善】タレントマネジメントシステムの効果的な使い方
26卒エンジニア学生551名に聞く|志望度が上がる・下がるサマーインターンシップ調査レポート
経理業務におけるスキャン代行活用事例
価値創造へのチャレンジ!/リーダーのためのお役立ち道の文化づくり実践ガイド【第8話】
管理部門の今を知る一問一答!『働き方と学習に関するアンケート Vol.3』
半休とは?有給や時間休の違い・取得ルール・就業規則での定め方をわかりやすく解説
「円安」倒産 1月では10年間で最多の6件 43カ月連続で発生、負債は11倍に大幅増
③労災事故発生時の対応と届出│労災隠しによる事業の影響
家賃補助と社宅・社員寮、自社に最適な住宅補助制度の選び方
【スキル管理のメリットと手法】効果的・効率的な人材育成を実践!
クラウド郵便の活用事例 - リモートワークだけじゃない!様々な課題に併せたクラウド郵便サービスの使い方-
雇用契約書の記載事項を知りたい方必見!必須事項や注意点を解説
経理・人事・法務のスキルと年収相関の完全ガイド【MS-Japan】
「永年勤続報奨金制度」を新設するシーラホールディングス。ベースアップと確定拠出年金拡充で人的資本投資を強化
『不調になってから』では遅い Smart相談室が描く、個人と組織の成長が一致する職場のつくり方
2026年版「働きがいのある会社」ランキング発表 全部門で日系企業が首位を獲得
衆院選の争点 「内需拡大の推進」41.8%政党支持率は、大企業と中小企業で違いも
労基法大改正と「事業」概念の再考察 ~事業場単位適用の実務~
公開日 /-create_datetime-/