公開日 /-create_datetime-/
テレワークは、働き方改革の一環として徐々に導入が開始されていましたが、新型コロナ対策として一気に普及しました。
しかし、急速なテレワーク環境への移行に、企業内研修の実施環境の整備は追い付いておらず、さまざま課題が浮かび上がっています。
この記事では、テレワーク環境での企業内研修における最新のITツールの活用方法と、研修の効果を高めるために採用すべき研修形態を全3回にわたって解説します。
連載第2回の今回は、テレワーク環境下での企業内研修インフラが解決すべき課題を整理した上で、「テレワーク環境での企業内研修に役立つITツール」について解説します。
テレワーク環境での効果的な企業内研修の実施方法とは(全3回)
第1回「テレワーク環境での企業内研修の課題」
第2回「テレワーク環境での企業内研修に役立つITツール」
第3回「テレワーク環境での企業内研修に役立つ研修形態」
テレワーク環境下での企業内研修インフラが解決すべき課題の1つ目は、いつでも、どこでも受講できる環境を提供することです。
コロナ禍の長期化が予想される中、これからの研修は、オフィスでも自宅でも、PCでもスマートフォンでも受講可能でなければなりません。
特に、現時点でテレワーク環境に不向きとされている実習、ワークショップ、OJTなどのオンライン化がポイントとなります。
2つ目の課題は、実施形態が多様化した研修の管理業務をシステム化することです。
これからの研修形態は、従来の集合研修、eラーニング、OJTに加えて、それぞれにオフラインかオンラインかの選択肢が増えることで、パターンが複雑化します。
このような多種多様な形態で実施される多数の研修について、受講履歴、進捗などの受講者データの収集や集計を研修管理者が手作業やExcelで行うのは難しく、受講者データをデータベースで一元管理することが必須といえるでしょう。
また、今後は研修管理者自身がテレワーク環境下にあることも想定されるため、研修管理業務を手作業やExcelで行っている企業にとってはシステム化が急務となっています。
それでは、テレワーク環境に対応した企業内研修インフラとは、どのようなITツールで構成されるのでしょうか。
その中核をなすのが、LMS(Learning Management System)です。
続きはこちら
オリジナル記事で全文を読む
記事提供元
社員教育の未来を変える「人材育成サポーター」
KIYOラーニングが運営。ITを使った最新の人材育成方法やビジネススキルを分かり易く解説し、社員教育・研修に役立つ情報が満載です。社員教育を応援するメディアです!
業務委託契約書の書き方のポイントは?知っておくべき基礎知識
【電子署名の導入を検討中の方にオススメ!】電子署名ガイドブック
労働契約と業務委託契約の違いとは?契約書に記載すべき重要ポイントを解説
契約書作成の際に必ず押さえておきたい8つのポイント
顧問契約書/コンサルティング契約書の作成で気を付けておくべき事
「割増賃金の算定基礎となる賃金」に含める賃金・含めない賃金
その1on1ミーティング、本当に効果がありますか?効果的な運用と事例紹介
【業務時間90%削減の実例紹介】生成AIを明日から活用できるステップを解説【セッション紹介】
管理部門・士業の採用を成功に導く、“本当に使える”ダイレクトリクルーティングサービスを徹底比較!
【管理部門・士業のビジネスケアラー実態調査】4人に1人が「介護と仕事の両立」を経験、うち8割が「働き方に影響」[MS-Japan調べ]
アフターコロナの採用戦略とコスト最適化
WEBサイト製作の業務委託契約書の作成方法と注意点
他社との違いは?電子契約サービスの比較検討ガイドのご紹介
これなら先方も納得!取引先と請求書電子化をスムーズに進める3つのコツとは?
2,000人の経営幹部に聞く!電子署名導入のメリットと懸念点を徹底解剖
経理の働き方は変えられる!ワークライフバランスを整える転職のポイントと成功事例
雇止めの判断基準とは?~雇止め法理と高年齢者継続雇用との関係~
政府、最低賃金改定にあたり中小企業支援を拡充 業務改善助成金・ものづくり補助金で制度見直し
【建設業338名調査】2025年問題は約6割が「深刻」と回答|人手不足・残業規制・紙文化に迫る課題とは
配偶者ビザの不許可率は? 申請前に知っておくべき審査基準などの知識と対策を解説
公開日 /-create_datetime-/