テレワークが若手社会人に与える影響

コロナ禍が続く中、通常勤務からテレワークに移行して久しい社会人も多いのではないでしょうか。これまでもテレワークは推奨されていましたが、緊急事態宣言の発令後、一気に拡大し一般化し始めています。

企業にとって、テレワークの導入はさまざまな意味で大きな変化であり、従業員の就業環境にも少なからず影響を与えるものです。若手社会人に対して実施された、テレワークに関する最新のアンケート結果と、テレワークにおけるチーム作業の円滑化を図る上でおすすめのツールを紹介します。

大半のテレワーカーは業務に支障なしと感じている

2020年8月、採用代行の大手「レジェンダ・コーポレーション株式会社」は、20代～30代前半の若手社会人を対象に、在宅勤務に関するアンケートを実施しました。

この調査によると、緊急事態宣言時に約7割いたテレワーカーは、現在約5割まで減っています。引き続き在宅で仕事をしている人の大半は、業務上でのコミュニケーションの量に問題を感じていないことがわかりました。

テレワークでのコミュニケーションツールとしては、主に電話やWeb電話が使用されており、会話頻度に関しては、チーム内メンバーとのやり取りを1日複数回行っている人が約半数に上っています。続いて、1日1回程度が約2割、2～3日に1回程度が約1割です。

コミュニケーションの量に関しては、頻度に関わらず約7割が「ちょうど良い」と感じており、通常勤務と比べ必要最小限のやり取りのみで済むようになったことをメリットに感じている人が多いようです。

ただし、「多過ぎる」「不足している」と感じている人も約3割います。このような不満の声が挙がる原因として、電話での通話とメールやチャットによる文章のみのやり取りが、バランスよく使い分けられていないことが、アンケートに寄せられたコメントから読み取れます。

テレワークを導入する際は、あらかじめチームの決めごととして報連相の流れや状況別の連絡手段などを明確にし、チームのメンバー全員でそれらをしっかりと共有することが重要だといえるでしょう。

業務外の交流が減り帰属意識が低下するリスクも

雑談や相談事など、業務に関するコミュニケーション以外のやり取りを1日に複数回行うと回答した人は、17％に留まっています。一方、基本的に業務以外のやり取りを全く行わないという人は約36％にまで上り、仕事に必要ないと感じる会話や連絡を行わない傾向が顕著です。

このことは、より業務の効率化を図れるという側面がある一方で、チームや部署の垣根を超えた交流がなくなり、会社への帰属意識が低下するというリスクを多分にはらんだ結果ともとらえられるでしょう。

アンケートに寄せられたコメントの中には、「テレワークにより相手の様子を確認しづらいため、気軽に声をかけられない」という意見も散見されます。雑談や相談事といった軽いコミュニケーションにも、個人の成長を促進し、組織の成長に貢献するための重要なヒントが含まれていることが少なくないでしょう。

業務に関するやり取りのみ行われる環境下では、従業員の会社に対する思い入れや愛着心といった気持ちが薄れやすく、結果として会社に不利益が及ぶ可能性も否定できません。企業の人事担当者は、業務外でのオンラインによるコミュニケーションをどのように活性化させるかという課題にもチャレンジする必要があるでしょう。

もちろん、無駄なやり取りを一切行いたくないという従業員が一定数存在するのも事実です。経営陣や人事担当者の思い込みにとらわれることなく、社内アンケートを実施するなどして、従業員の声をつぶさに拾い続けることも重要だといえるでしょう。

チーム作業の円滑化を図れるおすすめツール2選

チーム作業をスムーズに運ぶためのツールをご紹介します。

リレーション（Re:lation）

導入社数2,300社を誇るメール共有管理システムです。メールや電話対応をはじめ、最近増えているLINEやTwitterなどからの問い合わせも一元管理できます。問い合わせチャネルとしてSNSを活用している企業におすすめです。

ステータス管理や二重返信防止をはじめ、担当者の振り分けや対応漏れアラートなどの機能も搭載されています。SlackやChatworkへの通知にも対応しているため、チーム内のやり取りをより円滑化できるでしょう。

yaritori（ヤリトリ）

2020年3月創業のスタートアップ企業「Onebox株式会社」が提供する、クラウドタイプのサービスです。シンプルで直感的なデザイン、簡単に導入できる手軽さ、サクサク動く操作感を特徴としています。

複数メンバーでのメール対応を効率化するための機能が充実しており、顧客情報の管理からマーケィングまでを実施できることもメリットです。社内に初めてメール共有ツールを導入したいと考えている場合に、選択肢に含めてみましょう。

まとめ

やむなく導入せざるを得なかった事情があったとしても、テレワークの整備は企業を大きく成長させるチャンスとも捉えられます。テレワークの仕組み作りにおいては、取り組みの見える化を図ると同時に、業務外でのコミュニケーションを活性化することも重要です。

個別の業務に関して効率をアップさせるだけでなく、社内全体のオンラインコミュニケーションを活発にすることで、組織力もより向上するでしょう。