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ITパスポートは、IT技術者だけを対象とした資格ではなく、ビジネス、IT、情報セキュリティ、コンプライアンスといった幅広い知識が身につく全ての社会人を対象とした資格です。
この記事では、ITパスポートの内容と、全社員がITパスポートを取ることで得られる企業のメリットを全4回にわたって解説します。
連載第1回の今回は、ITパスポートの内容について解説します。
「ITパスポートを全社員に取らせるべき3つの理由(全4回)」
第1回:ITパスポートとはどんな資格?
第2回:ITパスポートは幅広いビジネス知識が身につく
第3回:ITパスポートはITリテラシーを向上させる
第4回:ITパスポートは情報セキュリティとコンプライアンス意識を高める
ITパスポートは、情報処理技術者試験の初級レベルの資格として位置づけられているため、IT技術者向けの資格と思われていますが、決してそうではありません。
ITパスポートを含む情報処理技術者試験を運営するIPA(独立行政法人情報処理推進機構)のWebサイトでは、ITパスポート(略称)の対象と取るべき理由を以下のように説明しています。
つまり、ITパスポートは、職種や職位を問わず全ての社会人を対象としており、ITの基礎知識だけではなく、ビジネス、情報セキュリティ、コンプライアンスといった幅広い知識を身につけることを目的とした資格試験であるということです。
それでは、実際にITパスポート試験の出題範囲を見てみましょう。
9つの大分類と23の中分類にまたがる幅広い範囲から出題されることがわかります。
それでは、このような広い範囲の知識を学ぶにはどの程度の学習が必要なのでしょうか。
eラーニングの大手であるKIYOラーニング社のITパスポート試験対策カリキュラムは以下のようになっています。
個人申込の他、ボリュームディスカウントもあり、企業からの申込も増えているようです。
講座数37、合計時間22時間強に及びますが、それでも、この程度の学習量で社会人の必須知識を網羅的に学べる資格は他にはないといえます。
一般社会人にとって現代の必須知識といえる内容を効率的に学習できるのが、ITパスポートですが、企業の研修担当者の観点から、全社員がITパスポートを取得することで期待できる効果として大きなものが3つあります。
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