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デジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性｜実施しないリスクとは

公開日2020/12/15 更新日2020/12/16 ブックマーク数

経済産業省がまとめた『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』では、デジタルトランスフォーメーションの必要性や、「2025年の崖」と呼ばれる経済的リスクが明らかになりました。多くの企業がDXの推進に力を入れているものの、国際的には遅れをとっているという現状があります。
今回はDXの必要性とDXの推進を支えるツール「RPA」についてご紹介します。

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは？

デジタルトランスフォーメーション（DX：Digital Transformation）を簡単に説明すると、「ITを活用して、企業組織やビジネスに変革を起こすこと」と言い表すことができます。そしてDXを推進する大きな目的のひとつが「企業の競争上の優位性を確立すること」です。

DXはスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって2004年に提唱されました。ストルターマン教授の定義では「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」としていますが、この概念だけでは企業やビジネスにDXをどのようにして活用していくか不鮮明でした。

その後、IT調査会社IDCによって、ビジネスの視点から見たDXは「企業が第3プラットフォーム（クラウド・ビッグデータ/アナリティクス・ソーシャル技術・モビリティー）技術を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデル、新しい関係を通じて価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」として明瞭に定義されました。

さらに、2018年12月に経済産業省がまとめた「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」の中では、

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しています。

この定義でDXはデータとデジタル技術を活用して、製品・サービスの変革は当然のことながら、企業の組織やビジネスの文化そのものまでを変革する必要性を示しています。

ここで注意すべき点はDXと「IT化」は異なるという点です。IT化はデジタルを活用して業務効率化を「目的」としているのに対して、DXはあくまでも情報化やデジタル化の推進は「手段」のひとつでしかないという点です。

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