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社内の会議や打ち合わせだけでなく、取引先ともオンラインで商談を進めるケースが増えている。
一般社団法人オンラインコミュニケーション協会の調査、「社外の人(取引先や商談相手)とのコミュニケーション」に関する実態調査*により、オンライン会議ならではの不満や、相手に不信を感じるビジネスパーソンが85.6%もいることが判明した。
調査概要
調査方法:インターネット
調査期間:2022.1.20〜1.22
調査対象:週に3回以上、社外の人(取引先や商談相手など)とオンライン会議を行っているビジネスパーソン
111名
社外の人とのオンライン会議で不満や不信感があった場面は、「画面や資料の共有に手間取っている」が63.2%でもっとも多く、次いで「外部音が入っていて音声が聞き取りづらい」が47.4%、「電波が悪く画面や音声が乱れている」が42.1%である。
通信環境だけの問題なら改善する余地もあるが、実は、この不満や不信が原因で、取引に支障をきたしていることも明らかになっている。「躊躇すると思う」が40.0%で、「ややそう思う」の51.6%を合わせると9割超という結果だ。
取引を躊躇する理由として挙げられているのは「時代の流れに対応できない人に感じるから」(70.1%)、「やりとりする中で不便・不満を感じる場面がありそうだから」(44.8%)、「操作がもたついていると、こちらの時間が奪われるから」(44.8%)などである。
さて、この調査結果からみえてくるのは、オンライン会議が定着していくと思われるアフターコロナの時代のビジネスパーソンには、オンラインツールを巧みに使いこなすスキルが求められる、ということである。
オンライン会議導入直後であれば、ツールの操作に不慣れなことも、通信環境が整っていないことも、やりとりがスムーズにいかない言い訳にすることもできる。
しかし、オンライン会議がスタンダードな時代になれば、そういう言い訳も通用しなくなるのではないだろうか。つまり、オンラインツールを使いこなせないビジネスパーソンは、商談の場から排除されてしまうことにもなりかねない。
これからのビジネスパーソンは、オンライン会議ツールの環境設定などの基本的なことはもちろん、オンラインでの会話の進め方や意思疎通の方法などを、必須スキルとして身につけていく必要がありそうだ。
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