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周年イベント紹介の第2弾目です。今回は、周年イベントの企画立案から、運営を任されることの多い総務などの管理部門のために、スムーズに周年イベントを行うためのポイントを整理してみました。
一般的な周年イベントといえば、式典や祝賀会、社史や記念品の配布などが、まず頭に思い浮かべることでしょう。最近は、外部に向けて、会社のビジョンや未来像を披露する、プロモーションの役割も求められるようになっています。
周年イベントの担当を任された場合、まず押さえておきたいのは、何のために周年イベントを実施するのかという目的を明確に把握することです。
周年イベント開催の目的には、組織として一体感を醸成する、将来ビジョンの発表、企業ブランドの再構築、新しいイメージ作りなどが挙げられます。なかでも重要視されているのが、将来のビジョンに向けて、新しいイメージを内外に広く打ち出すことではないでしょうか。
目的を設定し、周年イベント全体の、大まかなスケジュールを立てます。多くは、イベント開催の2〜3年前から準備に取り掛かっているようです。
次に、周年イベント開催に必要となる予算の概算、さらに、担当するメンバーの選定とそれぞれの役割を決めておきましょう。
周年イベントの担当者を任さらたからといって、すべてを一人で抱え込む必要はありません。通常業務に、新たにイベントの企画立案が加わるわけですから、一人でやろうとすればオーバーワークになってしまうでしょう。一般的には、イベント全体を管理する事務局と、実際にイベントを運営する実行部隊とに分かれるようです。
ここで、周年イベントを成功に導くために重要となるのが、誰を主要メンバーに選ぶのかということです。
まず、周年イベントを、単なる業務としてではなく、意義ある業務と受け止めて動いてくれる社員を選ぶことです。また、自分が所属する部署だけでなく、他の部署へも影響力が強い社員、多くの社員から人望のある社員を選ぶと、何かと心強いでしょうね。
さらに、将来、会社を背負っていくような社員、ステップアップの意欲にあふれた社員も、こうした周年イベントの実行には、欠かせないメンバーとなります。
各企業が行う周年イベントの中でインパクトが強いのは、創立100周年を記念するイベントではないでしょうか。
経済情勢が目まぐるしい変化を遂げている中で、会社を1世紀にわたって継続してきたことは、役員や社員にとってはもちろん、外部からも、理屈抜きで賛辞を贈りたくなる偉業です。
帝国データバンクが実施した「老舗企業の実態調査」(2019年)によると、2019年中に業歴100年を迎える企業は1,685社になるそうです。大半が何らかの周年記念事業を実施するものと見られています。
ちなみに、100年となる企業を含めた「老舗企業」は、全国に3万3,259社存在し、3年前(2016年)の調査では、100年企業は2万8,972社ですから、3年間で4,287社も増えているそうです。平均寿命が世界トップクラスの日本は、会社の寿命も世界トップクラスとなっています。
周年イベントは、創立〇周年だけではありませんが、100年続く企業の3割は日本の企業といわれています。会社が長期間にわたって継続するということは、社会に必要とされていることの証でもあります。
周年イベントの担当者に任命されるということは、名誉なことでもありますから、担当を任された場合は、嘆くのではなく、大いに奮起しましょう。
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