公開日 /-create_datetime-/
新年度が始まり、会議をする機会が増えた職場は多いだろう。
会議時間が長い会社に勤めていると、それだけで貴重な勤務時間が費やされがちだ。しかも、新生活で忙しいと日常の疲れが残ったまま働くことになり、業務の生産性が落ちてしまうこともある。
リラクゼーションドリンクブランド「CHILL OUT(チルアウト)」を展開している合同会社Endian(本社:大阪府大阪市、共同代表職務執行者:今井 新氏)は、20歳~59歳の会社員を対象に「会議時間と生産性」に関するアンケート調査を実施した。また、業務中の休憩が業務の生産性に与える影響を確認する脳の認知機能調査も行っている。本記事でこの2つの調査結果をご紹介しよう。
<調査概要>
調査名:「会議時間と生産性」に関するアンケート調査
調査期間:2022年3月16日~17日
調査方法:インターネット調査
調査対象:全国の20歳~59歳会社員
有効回答数:500名
<結果概要> ■意識調査アンケート |
今回のアンケートでは“会議時間”に焦点を当て、「会議時間と生産性」に関して意識調査を実施した。
まず、回答者たちの勤務先の働き方について尋ねたところ、約半数(49.8%)の人々が「自分の勤務先の働き方は生産的ではない」と答えた。また、約2人に1人(51.4%)が、現状の会議は「成果がない」と回答し、7割以上(71.8%)が60分単位の会議時間の設定に「60分より短くていい」と感じていることが分かった。
次に「CHILL OUT」がリラクゼーションドリンクブランドとして提唱している「55分間働いて5分間休憩を取る働き方」を実際に導入している企業について、その印象を聞いてみた。結果は、約8割(75.2%)が「好感を持てる」と答え、約7割(69.6%)が「自分の勤務先でも導入してほしい」と回答。その働き方を魅力的に感じる理由は「頭の切り替えに良さそうだから(44.3%)」、「集中力が高まりそうだから(40.8%)」、「リラックスして働けそうだから(34.5%)」という回答が多くの人に選ばれた。
インスピレーションが必要なクリエイティブ系の業務や問題解決に取り組む際に、いったんその問題から離れてみると、無意識のうちにアイデアが広がることがある。これを問題解決の「インキュベーション期間」という。このインキュベーション期間で、脳が目の前の課題にのみ注意を向けている状態から解放されているのが「マインドワンダリング」と呼ばれる状態だ。この状態と知的生産性との関連性について、脳神経科学の研究が進められている。
今回、業務中の5分間休憩が業務の知的生産性にどのような影響を与えるかを確認するため、脳の認知機能を調査する実験が行われた。実験では、休憩なしのパターンと5分間の休憩ありのパターンで比較。その結果、5分間の休憩ありの方が、マインドワンダリング状態が促進され、休憩後の業務の知的生産性が向上したと考えられる結果が得られた。
以上が「会議時間と生産性」に関するアンケート調査と認知機能実験の結果である。
あなたも普段の仕事で会議時間を短めに設定したり、5分間休憩を意識的に取ったりして、ぜひ生産性の高い働き方を目指してみよう!
オフィスステーション年末調整
「借り入れ」や「ファクタリング」に頼らなくても大丈夫!新たな資金繰り改善方法
受発注業務事例のご紹介
新卒エンジニア採用施策アイデア大全
日本の裁判手続きと電子署名
法務担当者は見逃し厳禁!「Manegy ランスタWEEK for 経理&法務」のおすすめウェビナーをご紹介!
Pマークを取得するには?申請から登録までの費用や期間、メリットを詳細に解説
経産省と東証、初の「SX銘柄」15社を発表 企業のSXへの取り組みがわかるレポートも公開
高ストレス者への法的に正しい対応と産業医面談の注意点
2024年版中小企業白書・小規模企業白書が閣議決定されました など|5月6日~5月12日官公庁お知らせまとめ
新規ユーザーも 乗り換えユーザーも「シンプルで使いやすい」と 口コミを寄せる、勤怠管理に特化したクラウドサービスとは?
「人事給与アウトソーシング(BPO)サービス」導⼊事例集【三菱総研DCS】
フリーアドレス制準備完ぺきガイドBOOK ICTツール編
効果的なメンタルヘルス対策とは?~離職・休職につながるメンタルヘルス不調と対策の実態~
アフターコロナの採用戦略とコスト最適化
人材採用は“キャリア採用シフト”の傾向。過熱する人材獲得競争を背景に「応募者の質」が最大の懸念点に
よりよい職場環境を整備するために、企業に求められるラインケアの取り組みとは?
管理者が不在になるGW、御社の情報セキュリティは大丈夫? 休暇前後の対策をIPAが紹介
【学歴フィルター】就活・転職における“学歴”の必要性は? キャリアに「関係する」との回答は8割超、特に「書類選考」に影響か
2030年問題の内容と企業への影響、取るべき対策を詳しく解説
公開日 /-create_datetime-/