テレワークでワークエンゲージメントが低下！？働く意欲を上げる対策とは ～特集　テレワークとワークエンゲージメントVol.2～

マネジーがお送りする特集「with コロナ時代 エンゲージメントを高める働き方とは」。

第2回目のテーマは、テレワーク中のワークエンゲージメント低下についてです。

前回の記事で触れたとおり、テレワークのデメリット面でワークエンゲージメントが低下し、2022年7月時点でテレワークからオフィスワークに戻す企業が増えています。本記事では、まずワークエンゲージメントとは何か、テレワークで低下している要因や対策について説明します。

ワークエンゲージメントとは何か

「ワークエンゲージメント」は、オランダ・ユトレヒト大学のウィルマー・B・シャウフェリ教授らが提唱した概念です。

厚生労働省の資料「令和元年版 労働経済の分析 厚生労働省 ─人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について─」では、ワークエンゲージメントについて以下のように説明しています。

ワークエンゲージメントが高いということは、仕事に対して前向きな状態ということです。

テレワークの主な目的は働き方改革の推進や労働生産性の向上、ワークライフ・バランスの改善などであり、公私ともに前向きな状態を目指す働き方。しかし、前述のとおり、テレワークのデメリット面によりワークエンゲージメントが低下するという理由で、テレワークからオフィスワークに戻す企業が増えています。

実際、テレワークでワークエンゲージメントは下がっているのでしょうか？

コロナ禍のテレワークでワークエンゲージメントが低下

ここでは2つの調査結果をご紹介しましょう。

1つめは、リクルートワークス研究所が全国約5万人の同一個人の就業実態を毎年追跡調査・発表している「全国就業実態パネル調査（JPSED）」から。2019年（コロナ禍前）と2020年（コロナ禍）のワークエンゲージメントを比較したものです。コロナ禍の集計結果が少し古いですが、参考にご覧ください。

上記のとおり、コロナ禍前に比べてコロナ禍である2020年は全体的にワークエンゲージメントが下がっていることが判明しました。

また、パーソル総合研究所が2020年に発表した「新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」のなかから、「テレワーク実施の前後の“変化”について」調べた結果は以下のとおりでした。

上記のとおり、テレワーク実施の前後では「労働時間」や「業務量」が減っていますが、「仕事への意欲・やる気」や「組織へ貢献したい意欲・気持ち」「仕事の満足度」なども低くなっています。仕事の負担が減ると同時に、仕事への前向きな気持ちも大きく低くなっています。

テレワークでワークエンゲージメントが下がる理由は？

ワークエンゲージメントが下がり、仕事への前向きな気持ちも低くなったのはなぜでしょうか？

内閣府が今年（2022年）7月に発表した「第5回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」では、回答者に「テレワークで不便な点と考えられるものは？」と尋ねています。結果は、最多が「社内での気軽な相談・報告が困難」であり、34.2％。以下「画面を通じた情報のみによるコミュニケーション不足やストレス」30.2％、「取引先等とのやりとりが困難」が24.9％、「セキュリティ面の不安」23.1％、「テレビ通話の質の限界」21.0％、「仕事と生活の境界が曖昧になることによる働き過ぎ」15.7％などと続きました。

テレワークで不便なこと＝仕事へ前向きな気持ちが低くなる、ワークエンゲージメントが低下する要因と考えると、その要因は大きく3つがあげられます。

①社内コミュニケーションがとりづらい

　情報共有や相談、報告し合うことが難しい。仕事の進捗やトラブルなどの確認がしづらく、従業員同士の交流も少ないため意見交換やストレス発散もしにくい。

②社外コミュニケーションがとりづらい

　導入しているITツールの違いや各社の方針の違いなどにより、取引先などとのコミュニケーションがとりづらい。商談や打ち合わせがしづらく、きめ細かな対応も難しい。

③テレワーク生活による負担の大きさ

　自宅でテレワークをしていると、仕事とプライベートの切り替えが難しい。仕事の環境がオフィスより悪いので集中しにくく、時間的・金銭的にも負担が増える。

以上の要因から生産性が下がり、ワークエンゲージメントが下がると予想されます。

テレワークでワークエンゲージメントを高める対策

前項で取り上げた“ワークエンゲージメントの低下に繋がる理由”をもとに、高めるための基本的な対策をご紹介しましょう。

●コミュニケーションの機会を増やす

　テレワーク中でも上司と部下や部署メンバー、部署外メンバーなど、社内でのコミュニケーションがとりやすい仕組みをつくりましょう。例えば、朝礼や終礼などを毎日必ず行えば、仕事の進捗や各種情報を共有でき、相談・報告し合えます。また、行動や気持ち面でも仕事とプライベートを切り替えしやすいでしょう。

●テレワークに合った勤怠管理と評価制度にする

　仕事とプライベートを切り分け、集中して業務に取り組めるように、テレワークに適した勤怠管理を行う必要があります。主な方法は①勤怠管理ツールを利用　②メール・チャット・電話などで報告　③Web会議システムを常に接続、などがあります。また、働き方を裁量労働制にするという手もあります。

評価に関しては、テレワーク中は勤務態度などで判断することが難しいため、成果重視に変更するなど、制度を見直すことが望ましいでしょう。

●最適なITツールを導入する

　テレワーク中のコミュニケーションや勤怠・労務管理、データ共有、承認など、さまざまな業務に欠かせないのがITツールです。Web会議や商談で使うビデオチャットツール、ビジネスチャット、勤怠および労務管理システム、ワークフローシステム、データ共有用のオンラインストレージ、電子契約ツール、経費精算ツールなど、その種類は実に多彩。自社の事業や環境に合ったITツールを導入することで、従業員のテレワーク環境が格段に良くなります。

以上が、テレワーク中のワークエンゲージメント低下の要因や対策についてです。

働き方改革や地方創生のために普及推進されてきたテレワークは、コロナ禍で一気に広がりました。しかし、この柔軟で多様な働き方が再び選びにくくなりつつあります。どうすれば持続可能になるのか、改めて考えてみるときではないでしょうか。

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