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ウイズコロナ時代の働き方は？　リモートワークの定着率から紐解くこれからの働き方

公開日2023/02/16 更新日2023/02/15


新型コロナウイルスの感染症法上の分類が2類から5類へ移行する方針が示され、世の中は着実にこれまでの日常を取り戻そうとしている。


勤務スタイルも在宅からオフィス出社に戻す動きが加速している。一般社団法人日本オフィス家具協会の「ウイズコロナ時代の働く場とオフィスについての調査*」によると、在宅と出社の両方を採用するハイブリッドワークが定着しつつあることがわかった。


*調査概要
調査方法　　 ：調査会社にサンプル抽出を委託し、インターネット調査
調査期間　　 ：2022年11月18日～21日
有効回答者数 ：3214人
回答者の属性 ：経営層25.9％、部課長25.5％、一般社員48.6％


在宅勤務は、通勤の負担軽減につながるだけでなく、社員のライフスタイルに合わせて時間を有効に活用できるなどのメリットがある。感染が蔓延していたときは、オフィス不要論まで囁かれるほどだった。


緊急事態宣言が発令されていた時期こそ、毎日オフィスへ出社している割合は59.9％だったが、感染状況が落ち着き始めた2022年11月の調査時点では70.9％まで、出社勤務が回復している。


テレワークなどの在宅勤務の割合を、緊急事態宣言発令中と解除後で比較すると、緊急事態宣言発令中は、週1日以上のテレワークが40.1％だった。行動制限がなくなった現在は31.8％に減少している。


コロナ前の在宅勤務の導入割合はわずか16.8％だった。感染症の予防対策として、在宅勤務が緊急避難的に導入されたのである。その割合と比較すると、減少というよりはテレワークが新しい働き方の一つとして定着しつつあることがうかがえる。


テレワークの導入が進んだことで、オフィスで社員同士が顔と顔を合わせて仕事をすることの重要性が再認識された。ハイブリッドワークというオフィス勤務とテレワークを組み合わせた働き方が求められているといえそうだ。


在宅勤務と出社勤務の“いいとこどり”がハイブリッドワークとなりそうだが、その効果を享受するためには、ハイブリッドワークに適したオフィスの面積やレイアウトを見直す必要がありそうだ。


しかし、およそ7割の経営者が、見直す意識がないこともわかった。ハイブリッドワークが定着するまでは、まだまだ時間がかかるかもしれない。


■参考サイト
PR TIMES｜オフィス出社比率が回復する一方でテレワークも増加。ハイブリッドワークが定着


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