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株式会社学情が2025年3月卒業(修了)予定の大学生・大学院生を対象に実施したアンケート*によると、SDGsの認知率は98.5%で、半数以上の学生が「仕事選びにおいてSDGsを意識している」と回答しています。「企業がSDGsに取り組んでいることを知ると学生の志望度が上がる」といった傾向をおさえておくと、より良い採用戦略につながるかもしれません。
今回は、SDGsと採用の関係性について考えてみます。
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*調査方法:Web上でのアンケート調査
調査対象:「あさがくナビ2025(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)」へのサイト来訪者(551件)
調査期間:2023年5月15日~2023年5月30日
目次【本記事の内容】
「SDGs(Sustainable Development Goals)」の認知度について質問したところ、「言葉も意味も知っている」の回答率が84.0%、「言葉は知っている」の回答率が14.5%でした。これらを合わせると、「SDGs」の認知率は98.5%となります。
さらに企業のSDGsに関する取り組みについて質問したところ、仕事選びにおいて「意識する」の回答率が26.0%、「どちらかと言えば意識する」の回答率が25.7%、合計51.7%となりました。企業がSDGsに取り組んでいることを知って「志望度が上がる」と回答した学生の割合は29.4%、「どちらかと言えば志望度が上がる」と回答した学生の割合は40.8%です。
これらの結果から、企業のSDGsに関する取り組みと学生の志望度には、大きな関連があることが分かります。
SDGs(Sustainable Development Goals)は、持続可能な開発目標のことを指します。具体的には国連が提唱し、2015年に全世界の国々が合意した2030年までの国際的な目標です。貧困の撲滅、不平等の是正、環境問題の改善などの下記、全17の目標から成り立っています。
1.貧困をなくそう
2.飢餓をゼロに
3.すべての人に健康と福祉を
4.質の高い教育をみんなに
5.ジェンダー平等を実現しよう
6.安全な水とトイレを世界中に
7.エネルギーをみんなに、そしてクリーンに
8.働きがいも経済成長も
9.産業と技術革新の基盤をつくろう
10.人や国の不平等をなくそう
11.住み続けられるまちづくりを
12.つくる責任 つかう責任
13.気候変動に具体的な対策を
14.海の豊かさを守ろう
15.陸の豊かさも守ろう
16.平和と公正をすべての人に
17.パートナーシップで目標を達成しよう
これらの目標は相互に関連しており、1つの目標が他の目標にも影響を及ぼすように構成されています。国際社会全体が連携して取り組むべき課題として提唱されましたが、地方自治体や企業、市民一人ひとりが関与すべき目標として知られています。
企業におけるSDGsの取り組みは多岐にわたります。代表的な取り組みとして知られているのが、「エコな製品やサービスの開発」です。たとえばエネルギー効率の高い製品、再利用可能な製品、環境に優しい素材を使用した製品などが含まれます。これらの製品・サービスは、気候変動の緩和や環境破壊の防止に貢献するとして、さまざまな企業によって開発が行われています。
「ダイバーシティの促進」も、企業におけるSDGsの主要な取り組みです。昨今の企業には、性別・年齢・国籍・人種・性的指向・障がいといった多様性を尊重し、全員が公平に扱われる職場環境を作ることが求められています。具体的な施策としては、「職場内のバリアフリー化」や「フリーアドレス」「フレックスタイム制度・テレワークの導入」「育休・産休制度の拡充」などがあります。主に人事部の活躍が求められる分野です。
ダイバーシティに関連して、「健康経営®(※)の実現」に関する取り組みも知られています。健康経営とは、企業が「従業員の健康」を重視し、健康と企業の成長を連動させる経営手法です。「運動プログラムの提供」「健康的な食事の提供」「ストレスマネジメントの教育」など、従業員の肉体的・精神的健康を向上させるための取り組みが推進されます。とくに日本では、経済産業省によって「健康経営優良法人」として認定される制度もあり、社会的な評価が高まりつつあります。
少し分かりにくいですが、「ガバナンス強化」もSDGsの取り組みです。透明性の高い経営や適切な情報開示は、株主や投資家などの信頼を高めるだけでなく、従業員が安心して働くための環境作りにもなります。昨今では、とくにガバナンスが重視されるようになってきたこともあり、企業としては積極的に取り組みたい部分です。
※「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
「ダイバーシティの促進」や「健康経営の実現」など、SDGsに関する取り組みは、就職活動中の学生の志望度にも大きく影響します。たとえばフレックスタイム制度・テレワークの導入が行われていれば、「働き方の自由度が高い」といった印象を与えられるでしょう。
SDGsの取り組みは、もちろんさまざまな部署が連携して取り組むものではありますが、人事部が果たす役割はとくに大きいと言えます。志望度が上がらずに悩んでいる場合は、中長期的な視点で考え、SDGsに関する取り組みを検討してみるのも良いのではないでしょうか。
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