ChatGPTの社内ルール作りのポイントを解説

「ChatGPTを業務に活かしたいけどセキュリティ面で不安がある」
「社内でルールを作る際の注意点を知りたい」

自社にChatGPTを取り入れたいと思っている方は、こんな風に悩んでいませんか？
今回はChatGPTでできることや実際の活用例、ChatGPTのルールを作る際のポイントを紹介します。ChatGPTに触れたことがない方でもわかりやすいように、丁寧に解説しますのでぜひ最後までご覧ください。

そもそもChatGPTとは？

ChatGPTは、米国サンフランシスコに拠点がある「OpenAI社」が開発したAIチャットサービスで、人間のように自然な会話ができることが特徴です。PCのブラウザやスマホアプリで誰でも手軽に利用でき、自然な対話から文章生成や要約をすることができます。

ChatGPTは英語に強いとされていますが、日本語の要約や翻訳にも利用可能で、日本でも急速に普及しました。論文や小説、脚本の執筆にも利用されており、Excelなど表計算ソフトの関数記述やプログラミング言語の記述にも対応しています。

ただし文章の生成にAIが使用した情報が常に正しいという保証がないため、必ずしも正しい答えを出力するわけではありません。学習した情報から「もっとも適切であると判断した語の組み合わせ」を出力しているに過ぎません。

ChatGPTでできること

短時間での文章生成や要約

ChatGPTは、文章生成やテキストの要約・翻訳ができるほか、Web上に存在する情報全般について回答します。そのため、メール返信などの文章作成や、会議の議事録を作成するのに役立ちます。

たとえば元のメール文章を入力し「このメールへの返信文案を考えてください」と指示すれば、適切な文案を回答してくれます。また文字起こしツールなどでテキスト化された会議内容を入力すれば、要約した文章で議事録の作成が可能です。
ただし、AIが生成した文章は完璧ではないので注意が必要です。ChatGPTにたたき台を作成させ、人間の目で、不適切な表現がないかなどをチェックすると、非常に効率的に作業を進めることができます。

FAQの作成

あなたがメーカーに勤めている場合、ChatGPTに自社商品の情報を箇条書きなどの形でチャットに貼り付けし、「よくある質問」と「回答」をセットにして出力するように指示すると、簡単にFAQを作成できます。
ChatGPTは入力された内容を理解し、商品のユーザーが疑問に思うようなことを出力することが可能です。たとえば、以下のようなFAQを自動で作成することができます。

Q1: 冷蔵庫の内容量はどれくらいですか？
A1: この冷蔵庫の総有効内容量は551Lです。冷蔵室が281L、冷凍室が128L、製氷室が20L、野菜室が122Lとなっています。

Q2: 冷蔵庫の省エネ性能はどのくらいですか？
A2: この冷蔵庫の省エネ性能は、目標年度2021において★★★☆☆（3.3）とされています。年間消費電力量は294kWh、年間電気代目安は約7940円です。

企業での生成AI活用例

今や、ChatGPTをはじめとする生成AIは多くの企業で活用されています。株式会社ベネッセホールディングスでは、社員向けのAIチャットサービス「Benesse GPT」を運用しています。同社社員は「Benesse GPT」を活用して、内部ネットワーク上で業務効率化や、商品開発のヒントを得ることができます。

この「Benesse GPT」は利用者が入力した情報を外部に漏えいしないような仕様となっており、セキュリティ面に配慮した点がポイントです。

ChatGPTのルール作りのポイント

ChatGPTを使う際にリスクとして挙げられるのが、情報漏えいや著作権等の侵害、出力内容の誤りなどです。ここでは企業としてChatGPTを利用する際に、どのような視点でルールを考えるべきかを紹介します。

まず情報漏えいの観点から、個人情報や機密情報は入力してはいけない旨を記載しましょう。生成AIに入力された情報は、海外に存在する運営会社に蓄積される場合があります。さらには、別の人からの質問に対する回答に、こちらが入力した情報が利用される可能性もゼロではありません。

また無料版のChatGPTでは、AIが利用している情報が2021年9月迄のものであるため、誤った情報が出力される場合があります。そのため、出力結果のファクトチェックをせず、そのまま情報として公開することは控えましょう。

社内のルールを作る際には、日本ディープラーニング協会（JDLA）が2023年5月に公開した「生成AIの利用ガイドライン」を参考にするのがおすすめです。ChatGPTなどの生成AIを導入する組織向けに策定されたひな形で、ダウンロードして自社用に調整することが可能です。

まとめ

2022年7月にChatGPTが登場してから、Microsoft社のBingAIやGoogle社のBardなど、多くの生成AIが話題になりました。

他社での活用事例などの最新情報を収集して、適切な活用方法を模索していきましょう。

■参考
一般社団法人 日本ディープラーニング協会｜生成AIの利用ガイドライン
PR TIMES｜社内AIチャット「Benesse GPT」をグループ社員1.5万人に向けに提供開始