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三井住友銀行やデロイトトーマツグループなど、さまざまな企業でアルムナイネットワークが活用されています。人材不足の時代、このアルムナイが人材の好循環を生みだすとして、大きく注目されています。今回は、アルムナイネットワークについて解説します。
「アルムナイ」は、特定の教育機関を卒業した人々、もしくは企業・組織にかつて所属していた人々を指します。簡単にいえばOB・OGのような概念ですが、アルムナイという言葉に限っては、「採用」の文脈で使われるのが一般的です。
「アルムナイ採用(活用)」とは、退職や転職などの理由で離れた元従業員を再び採用することです。とくに大手企業やグローバル企業で見られるようになっています。
また、アルムナイに関連するワードとして「アルムナイネットワーク」もよく知られています。アルムナイネットワークとは、企業や組織の元従業員から成るつながりです。多くの大手企業やグローバル企業は、退職した従業員との連携を通じてさまざまなビジネス上の利点を享受するために、アルムナイネットワークを構築・活用しています。
アルムナイネットワークの活用、とくにかつての従業員を再び採用することには、多くのメリットがあります。とくに挙げられることが多いのは、ミスマッチのリスクの低さです。
元従業員のスキルや適性は、以前の雇用期間中にすでに確認されているため、採用時のスキルマッチの不確実性が低くなります。さらに、元従業員は企業文化やチームの動きにすでに適応しているため、文化的なミスマッチのリスクも低減できるでしょう。
外部経験の取り込みが期待できるのもアルムナイのメリットです。元従業員が退職後に他の企業や業界で得た経験や知識を、ネットワークを活用する、もしくは再び採用することで企業内に取り込めます。
元従業員が退職後に構築したネットワークや関係を活用すれば、新しいビジネスの機会やパートナーシップを築ける可能性もあるでしょう。このように、人事戦略や新たなビジネスチャンスの創出といった面で、アルムナイネットワークの活用は非常に重要です。
三井住友銀行は、デジタル化や人材の獲得競争が激化する現代において、中途退職した元行員との情報共有を強化するための新しいネットワークを立ち上げることを決定しました。退職者の知識や経験を活用し、現役の行員のスキルアップや元行員の再雇用を促進することを目的としています。
具体的な取り組みとしては、中途退職した元行員向けの専用交流サイトの開設です。このサイトでは、元行員が自らの経歴や現在の事業に関する情報を掲載したり、協業に関する情報交換を行ったりできます。一方、銀行側からは、現役行員との交流イベントや中途採用の情報などを発信し、退職者との関係をさらに深化させる予定です。
このような取り組みは、銀行の業界全体でのトレンドとなっており、みずほフィナンシャルグループや横浜銀行、SBI新生銀行なども同様のネットワークを立ち上げています。
デロイトトーマツグループは、過去に同グループで活躍したメンバーとの継続的な関係を重視し、「デロイト トーマツ アラムナイ」というプログラムを立ち上げています。アルムナイと現在の在籍者が相互に交流し、共に成長することを目的としており、スローガン「Make an impact that matters」を実現するための取り組みとして位置づけられています。
会員の再就職支援「カムバック採用」や、外部講師による講演や会員間・現役世代とのネットワーキングの場である「トーマツ未来塾」など、取り組みの内容は多種多様です。上記のように、デロイトトーマツグループはアルムナイとの関係を深化させるためのさまざまな取り組みを進めており、個々のキャリアや社会全体への貢献を目指しています。
アルムナイネットワークを活用する際のポイントは、再雇用の機会と絡めることです。特定のプロジェクトや短期間の業務に、過去の経験者を再雇用することで、効率的な業務遂行を図ります。さらに退職者からのフィードバックや意見を定期的に収集し、組織の改善や成長に役立てるのも重要です。
ただし、アルムナイの個人情報や現在の活動に関する情報を共有する際は、プライバシーの保護を徹底するよう注意しましょう。過度な営業活動や情報収集を避けるなど、適切なコミュニケーションも欠かせません。
さらに自社の利益を追求するあまり、アルムナイが現在所属する組織や業務との利益相反が生じないように活動を進める点も、押さえておきたいポイントです。
アルムナイネットワークの活用は、今後さらに広まっていくと考えられます。日本の幅広い業界で人材不足が問題となっている中、アルムナイネットワークを通じて、過去に組織で活躍していた経験豊富な人材を再び活用できるのは大きな利点です。
アルムナイとの良好な関係は、企業のブランドイメージや雇用ブランドを向上させる要因にもなります。人材戦略や新たなビジネスチャンスを形作るための取り組みとして、欠かせないものになってくるでしょう。
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