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長年に渡り、不透明な体質に支配されてきた葬儀業界。
株式会社ティアの冨安徳久氏は業界の体質に疑問を抱き、37歳で起業。
業界で初めて価格を開示し、お客様本位の葬儀を経営理念に掲げ、東証一部上場を果たした経営者である。
一般の人々にとって、葬儀は非日常の儀式である。遺族は身内の死という平常心ではいられない精神状態の中、葬儀社に連絡を入れる。葬儀社から駆けつけた担当者は、遺族の経済的余裕を推し量りながら見積りを出す。遺族も担当者を頼るしかなく、儀式が終わった後の請求金額を見て驚く。
――葬儀価格がどこにも公表されていなかった20年前には、そんな光景をごく当たり前に見ることができた。
こうした業界の不透明さや、利用者目線が欠けた体質に疑問を抱き、「業界を変えたい!」と起業したのが、株式会社ティアの冨安徳久社長だ。1997年、名古屋で創業したティアは、チラシやWebサイトで葬儀価格を公表し、業界に旋風を巻き起こした。
「当社はよく“激安価格”とメディアに取り上げられますが、本当はこれが“適正価格”なんです」と語る冨安社長の言葉は、あくまでも力強い。「10数年業界で働いていましたから、当然仕入れ価格も熟知しています。試算してみたら、当社が設定した価格で利潤をいただいても10%程度の経常利益を確保できることは明らかでした。その証拠に当社は右肩上がりで成長し、今や業界トップ企業に迫っています」
では、なぜ葬儀業界には旧態依然とした体質が残っていたのだろうか。その理由を冨安社長は「利用者も“死”をタブー視し、事前に考えようとしなかったから」だと説明する。「その結果、葬儀がどんどんブラックボックス化していきました。葬儀社にとってはご遺族からすべて任されたほうが好都合なので、このような不透明な体質を生み出したのでしょう」
もちろん、業界から反発もあった。冨安社長の自宅にまで電話があり、価格変更を迫られる。葬儀会場への案内看板が盗まれたり、案内矢印がすべて逆方向に変えられたこともあった。
「誰の仕業か知りませんが、もっと他にやるべきことがあるだろうと(笑)。逆に“これなら絶対に勝てる!”と思いましたね」
冨安社長が葬儀業を志したのは18歳のとき。これといった目標もなく大学進学を決めた春休み、たまたま紹介されたアルバイトが葬儀社だった。地方の小さな会社だったが、そこに人生を決める決定的な出会いがあった。
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