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パーソル総合研究所(東京都港区)は12月12日、2023年から2024年の人事領域において注目されるトレンドワードとして、「賃上げ」、「リスキリング」、「人材獲得競争の再激化」の3つを選定したと発表した。ソーシャルリスニング調査のほか、多くの人事担当者へのネットアンケートやヒアリングを行い、同社研究員にて選考した。
同社の調査によると、ソーシャルメディアやウェブメディアにおけるトレンドワードの2023年10月までの言及数は2022年同期比で、「賃上げ」(180%)、「リスキリング」(1049%)、「人材獲得競争の再激化」(168%)と急増している。
同レポートでは、これらのキーワードを人事部門が本質的に議論・注力すべきテーマとなり得るとし、2022年以降の政府の動向などの外部環境の変化とデータを合わせて紹介している。
それぞれの「人事トレンドワード」の概要は、以下の通り。
2023年、大手企業における賃上げ率は2022年の実績を1.72ポイント上回る3.99%で、これまでのピーク(1993年の3.86%)を上回った。(2023年8月経団連「従業員500人以上の大手企業136社を対象とした2023年春季労使交渉・大企業業種別妥結結果(最終集計)」)賃上げ幅は5800円上昇、およそ30年ぶりの高水準となった。
政府による賃上げあと押しによるものだが、物価上昇により実質賃金は前年比マイナスが続き、賃上げが追い付いていない状況だ。世界の中で、日本の実質賃金は1990年からほとんど上昇しておらず、同社ではグローバルな人材獲得競争における待遇面での競争力強化の面でもまだまだ物足りないと指摘する。
実質賃金の国際比較
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