公開日 /-create_datetime-/

株式会社学情は2024年1月10日、「入社後すぐのテレワーク」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2023年11月14日~30日で、2024年4月に入社を控える新社会人(以下、新社会人)396名から回答を得ている。本調査から、入社後すぐのテレワーク実施に対する不安やテレワーク時の懸念点が明らかとなった。
目次【本記事の内容】
コロナ禍に学生生活の大半を過ごしてきた新社会人は、オンライン授業を行う機会が多く、リモート対応については慣れている世代だろう。アフターコロナのフェーズに入り、企業においてはオフィス回帰の流れがある一方、依然としてテレワークを継続する企業もあるが、新社会人はテレワークについてどのような考えを抱いているのだろうか。
はじめに学情は、「入社後すぐに『テレワーク』を実施することに不安はあるか」と尋ねた。すると、「不安がある」は74.5%(不安がある:35.9%、どちらかと言えば不安がある:38.6%の計)と、7割以上の新社会人が“入社後すぐのテレワーク”を不安視しているとわかった。一方、「不安はない」は15.9%(不安はない:7.6%、どちらかと言えば不安はない:8.3%の計)だった。
「不安がある」とした人の自由回答には、「対面のほうが質問しやすい」、「分からないことがあったときに質問できるほうがありがたい」、「相談しにくい環境だと仕事を進めるスピードが遅くなってしまうと思う」といった声が寄せられたという。一方、「不安がない」とした人からは、「オンライン授業に慣れているのでそこまで不安はない」、「学生時代に約半分はオンライン授業だったので、リモートでの対応には自信がある」といった声があがったとのことだ。

続いて、同社が「入社後すぐにテレワークをする場合に不安なこと」を聞いたところ……
記事提供元

採用、教育・研修、労務、人事戦略といった最新のHR情報を扱う日本最大級の人事ポータルサイトです。HRの専門家によるコラムや、HR総研調査レポート、人事に役立つeラーニング「HRプロ講座」など人事はもちろん、マネジメント層や経営者などにも役立つ情報が満載です。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
上場企業の経理担当者が知っておくべきPMIの基礎知識
売り手市場においてOfferBoxが「求められる理由」
工事請負契約書とは?作成時の注意点などを解説!
他社との違いは?電子契約サービスの比較検討ガイドのご紹介
雇用契約書の記載事項を知りたい方必見!必須事項や注意点を解説
現場と経営層を納得させるオンラインストレージPoC計画書の作り方
【2026年1月改正】 取適法の実務対応 ― 4つの義務と11の禁止行為を整理する ―
「評価制度の不満」はなぜ起きるのか。人事視点の要因分析と改善策について解説
減損とは?減損損失との違いから計算方法・会計処理・財務諸表への影響まで解説
まだ間に合う!新年度前に押さえておきたい経理DX・組織改革・法務体制・災害対策などおすすめの3月開催セミナー
労働契約と業務委託契約の違いとは?契約書に記載すべき重要ポイントを解説
フランチャイズ契約を締結する前にチェックすべきポイントとは(加盟店の立場から)
【離職率を改善】タレントマネジメントシステムの効果的な使い方
オフィスステーション年末調整
ハイブリッドワーク・ フリーアドレス導入に際して発生する課題は?
人事DXとは何か──分断されたHR業務を統合し、人事が本来の役割に戻るための実践ガイド
食事補助で離職率は改善できる?企業におすすめの福利厚生と運用のポイント
第2回【法人版】事業承継税制活用のための完全ガイド~対象要件と手続きの流れを徹底解説~
【アマギフ当たる!】『ManegyランスタWEEK -FY2025 ハイライト-』参加者限定キャンペーンを徹底解説!
人事労務とは?業務内容から人事との違い、必要なスキルまで基礎を解説
公開日 /-create_datetime-/