【無料資料も紹介】ワーク・エンゲージメント向上が離職を防ぐ！ 人事・総務が今すべきことは？

人事・総務担当者の皆さんは、3月から4月にかけて、新入社員や転職してきた社員の対応、また、すでに在籍している社員の異動などに伴うフォローが重なり、忙しくなるでしょう。

また、この時期からゴールデンウィーク前後にかけて、新たな環境で新年度を迎える社員は仕事や会社への期待が高まり、それが今後の業務にも反映するため、一年の中でも特に重要な時期です。 一方で職場環境に変化がない社員も、年度の切り替えで発生する各種業務で忙しくなります。

この時期の人事や総務者は、社員のモチベーションが下がらないよう働きかけ、ゴールデンウィーク明けの離職等を招かないために、アンテナを張っておく必要があります。

ワーク・エンゲージメント向上で全社員が活躍できる会社にする

人事・総務の仕事に従事するうえで知っておきたい概念が「ワーク・エンゲージメント」です。
「ワーク・エンゲージメント」は、オランダにあるユトレヒト大学のウィルマー・B・シャウフェリ教授らが提唱したもので、近年のビジネス界で特に注目されています。 厚生労働省の資料「令和元年版 労働経済の分析 厚生労働省 ─人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について─」では、ワーク・エンゲージメントについて以下のように説明しています。

ワーク・エンゲージメントは、仕事に関連するポジティブで充実した心理状態として、 「仕事から活力を得ていきいきとしている」（活力）、「仕事に誇りとやりがいを感じている」（熱意）、「仕事に熱心に取り組んでいる」（没頭）の3つが揃った状態として定義される。つまり、ワーク・エンゲージメントが高い人は、仕事に誇りとやりがいを感じ、熱心に取り組み、仕事から活力を得て、いきいきとしている状態にあるといえる。

ワーク・エンゲージメントが高い社員は、仕事や会社に対して前向きな気持ちになれます。ワーク・エンゲージメントの向上によって「仕事の生産性向上」や「離職率の低下」などが期待できるようになり、質の高い事業を展開できることで「顧客満足度の向上」にも結び付きます。

では、社員のワーク・エンゲージメントを高めるために、具体的にどのような施策を講じればよいでしょうか？　いくつかありますが、どの企業にも共通し、かつ取り組みやすいものが「組織力の強化」と「社員の健康管理」でしょう。

組織力とは、組織（会社）内のメンバー（社員）が共通の目標に向かって効率よく協調しながら働く能力のことです。組織力が強い会社はコミュニケーションが活発で、適材適所の人事により、各自が能力を発揮して働くことができます。 コミュニケーション面でいうと、事業所が複数ある会社は、拠点が分かれているため事業所間で連携を取りにくいという課題があります。しかし、組織力を重要視している会社は、コミュニケーションツールやテレビ会議システムなどを積極的に利用して、社内で連携を取れる体制になっています。そのため、社員が目指す目標も明確になり、仕事へのモチベーションが高まるのです。

もうひとつの「社員の健康管理」は、働く上で大前提となります。体の健康はもちろん、心（メンタル）も健康状態でなければ、仕事に集中できません。そのため、健康経営（社員の健康管理を経営的な視点で考えて改善する戦略）の推進が会社に求められます。 具体的には、毎年の健康診断や産業医の配置のほか、卒煙支援やオンライン相談窓口の設置など、幅広く取り組むことができます。

離職を防ぎ、すべての社員が「活力・熱意・没頭」をもって、前向きに働けるように。ワーク・エンゲージメントを高めるべく、人事・総務の担当者は自社に合った方法で今の時期にすべきことに、まずは取り組んでみましょう。

なお、マネジーではワーク・エンゲージメント向上の施策に役立つさまざまなサービスをご紹介しています。人事・総務ご担当の皆さんはぜひ、以下の資料をご参照ください。

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LoopGate｜ギンガシステム株式会社

本社と支社、自社と他社など、離れた場所を専用モニターで繋げられる“テレビ会議”。対面の会議と比較して、時間短縮やコスト削減などを実現し、安定したネットワークによってクリアな映像と音声で話し合うことができます。本資料は、約2,500社が導入しているテレビ会議システム「LoopGate」をご紹介しています。

「LoopGate」は、オンプレミス環境（社内LANや閉域網）とインターネット環境の両方で、常時接続・テレビ窓口・オンライン会議の機能を利用できるシステムです。専用機のほか、パソコンやタブレットなどでも会議に参加できるため、リモートワークやサテライトオフィスなど多様なワークスタイルに適しています。特に専用機は、安定した使用環境が求められる社内会議や講習に向いています。

簡単な操作でつながり、多地点接続サーバの導入が不要、かつ低コストのため、継続して利用しやすいと高評価です。
多拠点で人が分散し、それぞれが今何をしているか分からず、気が付けば各拠点で方向性がバラけてしまっていたり、拠点ごとの団結で自社への帰属意識がなくなってしまった、といった悩みを持つ企業もあるのではないでしょうか。

そうしたお悩み解決のきっかけになる情報が得られるかもしれませんので、ぜひ本資料をご覧ください。

簡単テレビ会議システム「LoopGate」導入事例集｜ギンガシステム株式会社

本記事では、テレビ会議サービス「LoopGate」を導入・活用している2,500社以上のなかから、一部の企業の事例を紹介しています。掲載企業の業種・規模・利用用途はさまざまですので、自社に近い事例を知ることができ、参考になります。

いますぐ実践可能！簡単DX 離れたオフィスをテレビ会議で常時接続！（事例インタビュー2社）｜ギンガシステム株式会社

本記事では、テレビ会議サービス「LoopGate」を導入・活用している企業に、その使い方や、業務上の影響などについて尋ねたインタビューをご紹介しています。テレビ会議やWeb会議について関心を持っている総務担当者は、必見です！

空間共有システム選び方ガイド｜ギンガシステム株式会社

空間共有システムとは、本社と⽀店、⼯場と事務所等の遠隔拠点を、ビデオ通話などのコミュニケーションツールを使って、映像と⾳声が常につながった状態にするシステムのことです。 チャットやメールよりもスムーズな協同作業ができる点やスムーズに会議が始められるといったメリットがあり、新しいコミュニケーション法としても注目されていますので、社内コミュニケーションやマネジメントに課題を持っている企業は、是非この機会に資料をご確認ください！

オンライン健康相談活用事例｜株式会社パソナ（メディカル健康経営本部）

近年、リモートワークや組織変化などに伴い、働く人々のメンタル不調による休職や退職が増えています。不調を抱える社員本人は「上司や人事部に相談しづらい」と感じている可能性があり、気軽に相談できる存在が必要です。

この資料で取り上げているサービス「ONLINE健康相談室」は、社員のメンタル不調を未然に防ぐ新たな施策として注目されています。活用事例も含めてご紹介しているので、ご参照ください。

＜内容＞
・企業が抱える課題
・ONLINE健康推進室を活用した健康相談事例
・ONLINE健康推進室サービス紹介

産業医が語る！リモートワークによる従業員の健康被害リスクと、その対応方法｜株式会社Smart相談室

労働衛生コンサルタント・産業医の林恭弘氏による『1,000名と面談した産業医が解説！事例から学ぶ「リモートワークによる従業員の健康被害リスク」とその対応法』の講演会の内容をご紹介。

＜内容＞
・リモートワークの長期化による、従業員への影響
・在宅勤務の「作業環境」のポイント
・在宅勤務における「健康管理」のポイント
・リモートワークにおける「労務管理」のポイント
・「メンタルヘルス対策」は早めの対処がカギ

以上、ワーク・エンゲージメント向上の施策に役立つ無料の資料をピックアップしました。ぜひこの機会にチェックしてみてください！