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待ち遠しかったゴールデンウイークは、もう目の前! 日々の仕事にも張り合いが出ますよね。
今年(2024年)のゴールデンウィークは基本的に、4月27日(土)~29日(月)の3連休と、5月3日(金)~6日(月)の4連休になっています。この2つの連休の間にある4月30日(火)~5月2日(木)の3日間をお休みにすると、なんと10連休に! 会社によっては、全社的に10連休が取りやすいところもあるでしょう。一方で、マネジー読者に多い管理部門勤務者の場合、業務上の都合により、月末月初や繁忙期は連休を取りにくい傾向があるようです。
マネジーでは今年も、管理部門にお勤めの方々を対象に、「2024年GWの予定に関する実態調査」を実施しました。本記事でその結果をまとめてご紹介しますので、ぜひご覧になり、理想の働き方をお考えになるうえで参考になさってください。
【調査概要】
調査テーマ:「2024年GWの予定」に関する実態調査
調査実施日:2024年4月8日~4月12日
調査方法:Webアンケート
調査対象:マネジー会員ユーザー
有効回答数:199人
調査主体:株式会社MS-Japan
【回答者属性】
年齢:20代 5.5%/30代 11.6%/40代 29.2/50代 35.2%/60代以上 18.6%
職種:経理 19.5%/総務 16.6%/人事 15.4%/経営企画 13.0%/法務 6.5%/内部監査 5.3%/その他の管理部門職種 18.9%/事務所勤務(会計事務所・監査法人・法律事務所など) 4.7%
業種:サービス 33.9%/製造業 27.6%/卸売・小売・飲食業 14.9%/建設業 7.5%/運輸・通信業 4.6%/不動産業 4.6%/広告・出版・マスコミ 2.9%/金融・保険業 2.9%/電気・ガス 1.2%
所属する企業の規模(従業員数):99人以下 39.2%/100人以上499人以下 27.6%/500人以上999人以下 10.1%/1,000人以上 23.1%
※調査の数値は四捨五入により、合計が100%にならない場合があります。
最初の質問では、今年のゴールデンウイーク期間(4月27日~5月5日)は最大何連休になる予定かを尋ねました。
結果は「3~4連休」が最多で55.8%、次いで「10連休」17.1%でした。全体の半数以上の人々は、4月30日~5月2日の平日3日間は休まず、暦通りの予定の人が多いようです。一方で、10連休の人は全体の2割近くに。昨年の同調査でも、ゴールデンウイーク期間全日お休み(9連休)の人は18%でしたので、今年もおおむね同じ結果となりました。
また、企業の規模別で見ると、10連休取得者は1,000人以上の大企業勤務者が全体の3割を占めて最多になりました。このことから「大企業はゴールデンウイークをしっかり休める傾向がある」と言えそうです。

2問目は、10連休取得予定の人を対象に、10連休の内訳(4月30日~5月2日の平日3日間が有給休暇扱いか否かなど)を聞いてみました。
結果は「有給休暇」がやや多く51.0%でしたが、「会社指定の特別休暇」とほぼ同じで、全体の半数が“有給休暇で10連休になる”ということがわかりました。
3問目は、休日数が6日以下の人に向けて、休暇取得を考えていない理由を尋ねました。
その結果、半数近くの46.1%の人が「休むと業務に支障が出る」と回答しました。4月30日~5月2日は月末月初にあたり、経理や総務など管理部門の忙しい時期と重なるため長期休暇は取得しづらいと予想されます。

4問目は、ゴールデンウイークの予定を尋ねてみました(複数回答可)。
結果は「自宅で過ごす」が最多で59.8%、次いで「近場への外出」46.7%でした。日帰りも含めた“旅行派”は意外にも少なく、大半の人は連休中に遠出をしないようです。1問目の調査で「3~4連休」が最多だったことを踏まえると、連休が短いので無理をせずにのんびり過ごす、という人が多いのかもしれません。

最後の6問目は、長期休暇は仕事へプラスの影響があるかを聞いてみました。
その結果、「そう思う」22.6%、「ややそう思う」33.2%で、合わせて過半数の人は「長期休暇は仕事へプラスの影響がある」と考えていることがわかりました。遠出をせずにのんびり過ごすだけでも、心身リフレッシュして、長期休暇明けの仕事に前向きになれる人が多いと言えそうです。

今年のゴールデンウイーク期間は、4月30日~5月2日の平日3日間は休まない人が多いようです。管理部門は業務の特性上は、月末月初が含まれる長期休暇は取得しづらいためと考えられます。
また、10連休取得者の割合が2割弱にとどまったことから、「自宅で過ごす」「近場への外出」などのんびり過ごす予定を立てている人が多い結果となりました。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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