「熱中症警戒アラート」発令で“今日明日”の予防行動、3割の人が危険度判断の情報源に。従業員の健康を守る働き方対策とは

公開日2024/08/06 更新日2024/08/05 ブックマーク数

株式会社タニタは、2024年7月11日に「熱中症に関する意識・実態調査 2024」の結果を発表した。第6回目となる今回の調査は2024年6月4日～5日に実施され、全国の15歳以上の男女1000名より回答を得ている。本記事では調査結果をもとに、「熱中症警戒アラート」に関する認知度や、熱中症を回避するための行動について確認する。

目次本記事の内容

熱中症警戒アラートの認知率は8割以上。認知率は年々上昇
2024年新設の“熱中症特別警戒アラート”は過半数が認知
危険度回避に「熱中症警戒アラート」を利用するのは3割で前年より増加
8割以上が「熱中症警戒アラート」により自ら予防行動を取っている
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熱中症警戒アラートの認知率は8割以上。認知率は年々上昇

「熱中症警戒アラート」は、熱中症の危険性が極めて高い暑熱環境が予測される場合に、気象庁と環境省により発令される。判断の基準には「暑さ指数（WBGT）」が用いられ、気温、湿度、輻射熱（日差し等）、風等の指標をもとに算出される。その日の熱中症危険度を判断する指標にする人も多いと考えられるが、実際にどれほどの人が認知し、予防行動をとっているのだろうか。

タニタがまず「熱中症警戒アラートについて知っているか」を尋ねると、「どのようなものか知っていた」が39％、「名前は聞いたことがあった」が43.1％で、両者の合計は82.1％となった。8割以上が熱中症警戒アラートについて認知しており、その認知率は年々上がっていることがわかった。

熱中症警戒アラートの認知度