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HRガバナンス・リーダーズ株式会社は2024年6月5日、「日米欧のスキル・マトリックス」に関する調査の結果を発表した。本調査では、日本、米国、英国、フランス企業の取締役会等におけるスキル・マトリックスについて調査しており、米国のS&P500のうち時価総額上位でスキル・マトリックスの開示がある100社、英国のFTSE350のうち時価総額上位でスキル・マトリックスの開示がある100社、およびフランスのCAC40とCAC Next20でスキル・マトリックスの開示がある49社を対象としている。
近年はあらゆる企業で、取締役会の「スキル・マトリックス」を公表する動きが見られるようになった。スキル・マトリックスは、各取締役が保有するスキルを可視化したもので、会社経営の透明性を示す効果などがあるが、日本企業と米英仏企業では求められるスキルや経験に違いがあるのだろうか。
まずHRガバナンス・リーダーズは、各国のスキル・マトリックスを構成するスキルについて、各スキルの名称から22種類のスキルに分類・集計している。社長・CEO等の経験、リーダーシップ、企業経営等のビジネス全般について見ていくと、米国では、「社長・CEO経験」や「取締役経験」、「リーダーシップ」を有することがわかるスキル名を置く企業が多く、それぞれ35%、35%、62%となったという。他方で、日本は「企業経営」とのスキル名を置く企業が87%と大多数を占めている。これについて同社は、「『企業経営』の中には、企業トップ等の経験を有することを条件としている企業もあるが、そのような例は少数であり、実質的にも他国に比べ、社長・CEO経験等を有する取締役は少ないことがうかがえる」としている。
また、英国では米国より割合は低いものの、米国と同様に「社長・CEO経験」や「リーダーシップ」を置く企業が比較的多くなっている。また「企業戦略」が51%と、他国に比べて高い傾向にあった。フランスは日本ほど顕著ではないものの、「企業経営」が59%と高く、米英に比べると「社長・CEO経験」、「リーダーシップ」が低く、比較的日本に似た傾向がうかがえる。

次に、コーポレート部門に関するスキルについて見ていくと、「財務・会計」はいずれの国もほとんどの企業で置いている。これに加え、海外では……
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