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M&A担当者必読の3冊

公開日2018/04/18 更新日2018/04/18

M＆Aは、企業に大きなメリットをもたらすことがありますが、それだけに、法的知識と経験が必要です。
また、M＆Aを成功させるためには、会社法や決算書の読み方も必要になります。
今回は、そのために必要な2冊、そして、次世代型組織論として話題の書を、ビジネスパーソン必読の書として紹介します。

『Q&AでわかるM&A実務のすべて』（CGA FAS株式会社）

初めてのM&A実施担当者に向けて、M&Aに必要な知識を身につけるための入門書で、Q&A形式で分かりやすくポイントを取りまとめたのが『Q&AでわかるM&A実務のすべて』です。

晴れてM&Aの担当者に任命されたものの、アドバイザーはどこを使えばいいのだろうか、デューデリジェンスはやらなければならないのだろうか、株式譲渡と事業譲渡はどこが違うのか、M&Aにはとまどうことが多いものです。

Ｍ&Ａの概要や日本国内のＭ＆Ａの状況、ターゲットを選定して、どのように折衝していくべきかというＭ＆Ａ戦略の立案、実行プロセス、会社・事業の売却戦略、売却プロセスなどをQ&A形式でまとめられているので、Q&Aとはどういうものかを理解する上で役に立つ一冊です。

『会社法決算書の読み方・作り方～計算書類の分析と記載例』（新日本有限責任監査法人・編）

会社法の決算に関係する取締役と決算担当者、監査役、会計監査人、さらには決算書の利用者などが、実務ハンドブックとして活用できるのが『会社法決算書の読み方・作り方～計算書類の分析と記載例』（新日本有限責任監査法人・編）です。

主要100社の開示実態を分析して、スタンダードなモデルとなる実例のみを掲載、さらに趣旨、開示状況、記載例、留意事項等の項目別に、会計処理や開示方法をわかりやすく解説しています。

また、知りたい記載例などがすぐ引ける「記載事例総覧」を収録、さらに、新日本監査法人の解説のみならず「日本経団連ひな型」など、各種ひな型の最新版に対応しているため、会社法上の計算書類等を作成する上でも参考になる実務ハンドブックとして、手元に置いておきたい一冊といえるでしょう。

『ティール組織』（英治出版）

2014年に原著『Reinventing Organizations』が発行され、日本語版『ティール組織』が発行されたのは2018年1月ですが、なぜか日本での反響が極めて大きく、とくにマネジメントに取り組んでいるビジネスパーソンの間で、評判になっている一冊です。

「組織を一つの生命体」として捉えた、次世代型組織論ですが、注目されている点は、これまでのマネジメント手法は、成果が上がっているものの、実は組織に悪影響を与える可能性が内在していると指摘している点です。

本書で新たなマネジメントの形態として掲げているのが「ティール組織」であり、“マネジメントの常識を覆す次世代型組織の出現”と、多くのビジネスパーソンが衝撃を受けているのは、これまでのマネジメントの常識とは、真逆の発想による組織論だからです。

組織論について、人類の誕生から現在に至るまでの歴史的な変遷から、今後発展していくであろう組織とその理論、そして実践例なども紹介されているため、次世代の価値観を取り入れた組織運営のヒントが盛り込まれた一冊といえるでしょう。

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