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充実した福利厚生とメンタルヘルス対策で組織力を高める重要性

公開日2025/01/09 更新日2025/01/08 ブックマーク数
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福利厚生とエンゲージメントの強化で組織力を高める方法

これまでは、人事制度の一部とされてきた「福利厚生」。財形貯蓄制度、通勤手当や家賃補助といった、従業員が働く上で必要な生活支援制度が多く存在しています。

しかし昨今では、働き方の多様化が進む中で、ライフステージやライフスタイルに合わせた「充実した福利厚生制度」を武器に、従業員の満足度向上や優秀な人材の確保・定着につながる「攻めの人事制度」を行う企業が増えています。

一方で、従業員が心身ともに健康で働ける環境を整えるために、昨今では「メンタルヘルス対策」に取り組む企業も増加しています。離職率の増加や生産性低下のリスクを防ぐ「守りの人事制度」として欠かせない要素です。この両輪をバランスよく推進することで、従業員のモチベーション向上や定着率の改善、そして組織力を高めることに寄与するでしょう。

目次本記事の内容

  1. 働き方改革関連法などの法改正に伴い、従業員のライフスタイルも変化
  2. ライフスタイルの変化に合わせた福利厚生の充実を
  3. 一方、ストレス社会における「メンタルヘルス対策」が重要性も増している
  4. 今後、管理部門が取り組むべきことは？
  5. おすすめメンタルヘルスケア・ストレスチェックのサービス一覧

▼この記事を書いた人

堅田 康太（カタタ コウタ）
jinjer株式会社
PMM（プロダクトマーケティングマネージャー）／ ジンジャー人事DX総研フェロー

jinjer株式会社に入社後、事業開発部門にてLegalTechやFinTechなどの新規事業の立ち上げにおよび推進に従事。その後、プロダクト部門に異動しPMMとして、「ジンジャー」のタレントマネジメント製品（人事評価、人事データ分析、eラーニング、福利厚生）の構想から戦略立案・実行まで幅広く担当。

働き方改革関連法などの法改正に伴い、従業員のライフスタイルも変化

働き方改革関連法（※1）により有給休暇の取得が義務化されることや、労働基準法（※2）の改正で、時間外労働時間の上限が規制されました。また、育児・介護休業法の改正に伴い、男性の仕事と家庭の両立がより重要視されるようになり、従業員の働き方を見直す企業が増えています。

とくに長時間労働は、従業員の健康を害したり、仕事と家庭生活の両立を妨げ、女性のキャリア形成や男性の家庭参加を阻む原因となっています。

そのような背景から、法改正と併せて、従業員の健康増進やメンタルヘルス対策の推進に関しても、法的な指針が示されるようになりました。このように、法改正に伴う従業員のライフスタイルの変化により、企業が従業員をどのようにサポートしていくのかについて、より一層焦点が当てられるようになってきています。

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