企業のSDGsを福利厚生で推進できる？食品ロスの認知度・意識調査

公開日2025/01/18 更新日2025/01/17 ブックマーク数

個人だけでなく法人にもエシカルな行動が求められる昨今、企業としてサステナブルな環境保護活動に取り組めているかどうかというポイントは、社会および求職者からも年々注目されやすくなってきている指標のひとつ。しかし実際の事業内容とエコ意識のアクションの関連性が薄く、具体的な取り組みに苦慮している企業さまも多いことと思います。

廃棄予定の規格外食材を再利用したアップサイクル商品開発や、児童養護施設への寄付などを通じて社会貢献に取り組んでいる私たちスナックミーは、食品ロスを防ぐための商材がSDGs達成の身近なきっかけになるのではという可能性のもと【フードロスに関する認知度・意識調査】を実施。その結果から、フードロス削減に役立つ消費者行動は企業の福利厚生にも絡めうるという気づきを得ました。サステナビリティを意識した置き食サービス『snaq.me office (スナックミーオフィス)』を運営する、スナックミーならではの独自調査の結果をご覧ください。

■ 調査概要：フードロスに関する調査
■ 調査対象：20〜64歳の男女
■ 調査期間：2022年10月18日〜10月24日
■ 調査方法：ネットリサーチ
■ 調査地域：全国
■ 有効回答数：580サンプル

目次本記事の内容

フードロスの認知度は高く7割以上
削減につながる行動経験のある人は約8割
アップサイクルの認知度には伸びしろあり
アップサイクル食品の購入動機
食品ロス削減につながる法人向けサービスが効果的
まとめ｜企業のSDGsは福利厚生でも推進できる
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▼この記事を書いた人

中川栞
snaq.me office (スナックミーオフィス)
ライター・エディター

Web制作会社でライターの育成・管理経験を積んだのち、現在『株式会社スナックミー』に所属中のおやつライター兼エディター。「おやつ時間」の楽しみや無添加による安全性、福利厚生置き菓子の魅力を軸に、自社オウンドメディアや商品パッケージなどの執筆・編集・コピーライティングを幅広く手掛ける。

フードロスの認知度は高く7割以上

フードロス（食品ロス）とは本来食べられるはずだった・まだ食べることができた食品を廃棄してしまうことを指す言葉ですが、そもそもこの意味を理解できている人はどれくらいいるのでしょうか。認知度については以下のような結果となりました。75%が「意味を知っている」と回答した一方で「(言葉を)聞いたこともない」という人は9%とごく僅かに留まり、広く浸透していることがうかがえます。近年誰しもよく耳にする「SDGs」や「サステナビリティ」などのワードに比べ、フードロスは呼称そのものがわかりやすいものであるため、認知が日頃からエコ意識を強く持っている人だけに限られないと推測できます。

フードロスの認知度