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職場環境改善や従業員満足度向上に役立つ施策にはさまざまなものがありますが、中でも人気の高いのは社食やオフィスコンビニなどの食のサービス。しかし、外資系企業やクリエイティブ業界に導入されているお洒落なカフェラウンジなどを想起してしまい、「自社に導入するには高すぎる」と導入を断念するケースもあることでしょう。特に従業員数が少ない中小企業や事業所においては、導入ハードルの高さや予算額の事情から、少しでもコストパフォーマンスのよいサービス探しが課題となり得ます。
といっても、法人向けに展開されている社食・オフィスコンビニがすべて高価格帯ということはなく、サービスによっては手頃な料金で設置できるようにさまざまな工夫が凝らされています。一般的に社食・オフィスコンビニがハイコストだと思われやすいそもそもの原因を踏まえながら、設置型の無添加社食サービス『snaq.me office (スナックミーオフィス)』のコスパの魅力などを詳しくご紹介します。

従業員数の多い大企業がターゲットという印象
社食やオフィスコンビニと聞いて、いわゆる社員食堂施設や、オフィスビル内のコンビニエンスストア店舗などを想像する方も多いことと思います。こういったサービスを導入するのは、従業員数・駐在人数が多い大企業あるいは大型施設(工場・物流倉庫・病院など)に限られ、その敷地面積の広さや提供サービスの豊富さからおのずと利用料金も比較的高額になっていくものですが、法人向け福利厚生の中でもこのような規模の大きいものはごく一部。月額数千円~1万円台ほどから利用できるリーズナブルなサービスも多い一方、一般的に豪華な店舗型サービスを思い浮かべやすいことから「社食・オフィスコンビニといえば、大手企業御用達のリッチなサービス」として認識されやすいのでしょう。
専用什器の準備、および企業がサービスを利用するためのシステム用意(専用アプリや会員限定サイトのアカウント作成など)が必要な場合は、導入前に初期費用が発生することがあります。また月々のサポートの中に、商品の補充・賞味期限確認・集金・機材メンテナンスなどを行ってもらうためのスタッフ派遣が含まれている場合は、その人件費などが月額料金として生じるケースも。
社員食堂と聞いてイメージしやすい食堂施設・オフィスカフェ・ラウンジスペースのほか、たとえば自動販売機型やウォークスルー店舗型のオフィスコンビニなどは、導入時に一定規模の工事を要することがあります。そこまで大規模でないコンパクトな設置型サービスであっても、飲み物やお惣菜、お弁当などを取り扱っている場合は什器が冷蔵庫あるいは冷凍庫になるため、オフィス内の電源使用が必要に。サービス側で明記されている月額料金がなくとも、電気代がかかる点は検討時のネックになり得ます。

企業側の負担額軽減に直結するサービスの特徴としては、社食・オフィスコンビニで提供される品物の代金が企業持ちではなく、従業員自身で都度支払う形態になっているものが挙げられます。社員への福利厚生としてサービスを提供するにあたっては、企業の負担額を福利厚生費にあてることで節税につなげる…といったメリットももちろんありますが、社食系サービスがどんなものなのかまず試してみたい場合などは……
記事提供元

株式会社スナックミーでは、お菓子による複合的法人向けサポート『snaq.me office/スナックミーオフィス』を展開しています。福利厚生の無添加置き菓子・オフィスコーヒー・社食・オフィスコンビニ・コーポレートギフトなどのサービスを通じ、企業さまの健康経営やコミュニケーション活性化を、おいしくてギルトフリーな「おやつ体験」を通じて応援中。人事・総務ご担当者さまや経営者さまを助けるあらゆる情報を発信します。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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