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ビジネスに役立つ資格は、いろいろとあります。資格を取得することで、仕事にも自信がつき、スキルアップにもつながりますが、どんな資格をとったらいいのかが悩むところです。部門別に、おすすめの資格をピックアップしてみました。
人事・労務管理部門向け資格
人事・労務管理部門に必要な資格といえば、社会保険労務士やファイナンシャルプランナーなどがあります。
社会保険労務士
社会保険に関する書類の作成や提出、手続代行などができる国家資格で、合格が6.8％（平成29年）と、かなり難易度の高い資格です。しかし、企業の人事や労務管理の担当者にとっては、ぜひ、チャレンジしたい資格の一つといえるでしょう。
ファイナンシャルプランナー
投資や貯蓄、税務など資産運用のスペシャリストとして、業務の幅を広げることにつながります。企業年金がある会社なら投資教育の担当や、税金や保険契約のアドバイスを行うなど、まさにスキルアップにつながる資格です。
総務・法務担当部門向け資格
知的財産権など法務にかかわる問題が、最近のビジネスでは特に重要になっています。そうした問題に対応していくために、ビジネス実務法務検定試験や知的財産管理技能検定などの資格を取得しておくことがおすすめです。
さらに、専門性を極め、より法的知識を身に付けたいという意欲があるなら、弁理士や行政書士の資格にチャレンジしてみるのも、良いのではないでしょうか。
また、働き方改革の推進によって、注目を集めているのがキャリアカウンセラーです。キャリアカウンセラーは、民間団体の養成講座を受講し、試験に合格すれば得られる資格です。取得すると、厚生労働大臣認定の国家資格である“キャリアコンサルタント”の受験資格も得られるため、さらに上を目指すことも可能な資格です。
汎用性の高いパソコン・語学・マナーの資格
所属している部署にかかわらず必要とされるのは、パソコンスキルや語学力、マナーや言葉遣いなどです。
パソコンスキルでいえば、マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）は、ぜひ、取得しておきたい資格の一つです。いまや、パソコンを使いこなせることは、ビジネスパーソンの必須条件です。
多くのオフィスで使用しているWord、Excel、PowerPoint、Access、Outlookの基本的な使い方から応用操作は、あらゆる職場で通用するもので、これらを使いこなせるか否かによって、作業効率も大きく変わります。
また、語学に関しては、外国人雇用が拡大しているなかで、基本的な英会話ができるレベルには到達していたいものです。英語能力を示すTOEICの点数や実用英語技能検定の資格を出世や昇給の基準にする企業も増えてきています。
一方で、いくら英語が堪能であっても、肝心の日本語を正しく使えなければ、日本のビジネスパーソンとしてスキルが高いとは言い難いかもしれません。漢字、言葉の意味、語彙、文法や敬語などを使いこなせることは、上司や取引先からの評価もアップするに違いありません。日本語能力を測る日本語検定（語検）を受けてみるのも、自己啓発という点ではプラスとなるでしょう。
また、ビジネス実務マナー検定や社会人常識マナー検定などもあります。ビジネス社会の基本ルールやマナーが身につけておくことも大切なことです。
まだまだある自己啓発にふさわしい資格
若いビジネスパーソンには、秘書技能検定やITパスポートなどの資格もおすすめです。ITパスポートは、ITに特化した資格ではなく、すべての社会人に必要な情報技術にまつわる基礎知識があることを証明する、取得しやすい資格です。
まずは、簡単なものからチャレンジし、より専門的で難易度の高い資格にレベルアップしていくという方法もあります。
また、将来、会社の経営・運営にかかわりたいと思っているビジネスパーソンなら、MBA取得を狙ってみてはいかがでしょうか。会社内でも重宝されますし、独立起業や転職するにしても、有望な資格となります。
まとめ
ビジネスに役立ついろいろな資格があり、難易度もそれぞれ違います。必要に迫られて取得を目指す方もいるでしょうが、自己啓発、スキルアップが目的なら、自分にふさわしい資格が何かということを見極めることが大切です。
会社にとって必要な資格なら、地位の向上や収入増につながるかもしれません。また、直接業務に関係のない資格でも、将来、役に立つかもしれません。また、昇給や昇進に関係がなくても、専門的知識を身につけることで、仕事への興味が湧いてくるかもしれません。
Manegy会員のみなさまは特別価格で「スタディング」のコースを受講することも可能です。
ぜひ、チャレンジしてみてください。
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