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転職前の有給休暇中にできること・しておきたいこと

公開日2020/02/04 更新日2020/02/05 ブックマーク数

転職する前の職場で有給休暇が残っている場合は、退職日まで有給を消化することが可能です。人によっては、1カ月ほどの有給休暇を過ごせることもあるでしょう。

それまで一生懸命に働いてきたであろう仕事を辞め、つかの間の休息といわんばかりに自宅でのんびり過ごす人も少なくないようです。しかし、考えようによっては、人生に数度あるかどうかの貴重な長期休暇だともいえるでしょう。そこで、有給休暇を有意義に過ごすためのヒントをいくつか紹介します。

目次【本記事の内容】

平日にしかできないことをする
副業をする
旅行に出かける
たまっていたことを片付ける
転職前の有給休暇中に気をつけるべきこと
まとめ

平日にしかできないことをする

有給休暇の大きな魅力の一つとして、平日に動ける時間を確保できることが挙げられます。役所や銀行・郵便局などは、基本的に平日しか利用できません。窓口でのみ対応している手続きなど、出向いて済ませるべきことがあれば片付けておきましょう。

また、地域によっては、自動車免許の更新や歯の治療なども、平日でなければできない場合があります。急いでする必要がないことでも、平日に済ませておいた方がよさそうなことは、余裕をもって有給休暇中に済ませておくとよいでしょう。

副業をする

有給休暇中に副業をすることは、以下のようなメリットがあります。

・収入を得られる

有給休暇は給料が発生する休暇ですが、副業すれば一時的にでもさらなる収入を得ることが可能です。クラウドソーシングサービスを利用したリモートワークなど、単発や期間限定の仕事は数多くあります。

・スキルアップを目指せる

転職先で生かせる技術などの向上に、有給休暇中の時間をあてる方法もあります。通信教育で勉強したり、資格取得を目指したりするのもよいですが、副業を兼ねれば、収入を得ながらスキルアップできるため一石二鳥といえます。技術職や専門性の高い職種に転職するなら、スキルアップを兼ねた副業ができないか探してみましょう。

・生活のリズムを維持できる

有給休暇中は、生活のリズムが乱れやすくなります。それまで働いていた時間帯に副業を入れ込むことで、転職後の生活にもスムーズに移行できるでしょう。また、休みが続くと労働に対するモチベーションが低下しやすく、やる気を戻すのが大変です。週に数日でも副業に取り組むことで、有給休暇中も「働く」という気持ちを維持し続けられるでしょう。

なお、転職前の職場における就業規則で副業が禁じられていたとしても、おとがめを受けることはまずないと考えてよいでしょう。就業規則は、あくまでも会社と従業員の間で定められたルールに過ぎず、有給休暇中の副業が法に触れるようなことはありません。

ただし、公務員は、有給休暇中も公務員です。一部緩和されてきている流れがあるものの、原則として公務員は法律により副業を禁止されているため、退職前に余計な処分を受けないよう気をつけましょう。

旅行に出かける

有給休暇に関する各種アンケートによると、休暇中の過ごし方としては、「国内・海外旅行に行く」という項目が最も多く選ばれています。

国内旅行に関しては、土日より平日の方が、旅館・ホテルの宿泊料金や飛行機代、バスツアー代金などが安くなる傾向にあります。ゴールデンウィークに有給を絡めての長期旅行などと比べ、オフシーズンの平日なら混雑を避けられることも大きな魅力といえるでしょう。数週間かけて各国を巡る海外旅行なども、転職前の大型有給休暇を利用すれば、職場に気兼ねすることなく存分に楽しめます。

旅行にそれほど興味がないような人にとっても、知らない土地を訪れて多くの刺激を受けることは、新たな仕事に向けて大きなモチベーションアップやリフレッシュにつながる可能性があるでしょう。

たまっていたことを片付ける

休みの日にできることでも、その時にやりたいことを最優先し、やるべきことがたまっている人は少なくないでしょう。

部屋の片付け、PCデータや書類の整理、携帯電話や保険など各種契約プランの見直し、古くなってきた物の買い替えなど、やろうと思っていても後回しにしてきたことは一つや二つではないはずです。

有給休暇の機会を逃すと、新しい仕事が始まり、また後回しになってしまいます。数日間でも、やるべきことを済ませる時間にあてれば、スッキリとした気持ちで転職先でのスタートが切れるでしょう。

転職前の有給休暇中に気をつけるべきこと

有給消化中に、転職先からすぐに働いてほしいといわれるケースがあります。この場合は、先に述べた前職の就業規則を確認する必要があります。

現行のルールでは、時間外労働に法的拘束力がないことなどから、転職先で働くことに法律上の問題はありません。しかし、前職の就業規則に副業やアルバイトなどの二重就労を禁止する記載がある場合は、会社との間に問題が発生するリスクがあり、減給や懲戒免職の対象になることもあります。また、雇用契約が重なってしまうと、雇用保険の二重加入に関する問題が発生し、手続きの面で前職側に迷惑をかけることにもなりかねません。

有給休暇中も雇用関係は継続していることを認識しましょう。不安な場合は、スキルアップや新しい環境に慣れる意味も兼ねて、無給で働くという選択肢もあります。