公開日 /-create_datetime-/

転職しようと思った際、総合職、一般職という括り以外に専門職という職種が選択肢となります。専門職とはその文字通り、専門性ある職種のことであり、スペシャリストという言葉で置き換えられます。しかし、総合職や一般職でも相応の専門性がある以上、どこで線引きされているのかはなかなか見えてきません。この記事では専門職とはどのような職種であるのか取り上げていきますので、今後のキャリア選択の際の参考にしてください。
専門職とは、その職務を遂行するにあたって必要となる専門的な知識を体系的に学んでいなければ務まらない仕事のことを指します。国家資格が必要となる医療関係の職種が典型的な例であり、士業資格の知識を活かすコンサルタント、専門的なジャンルに特化したインストラクター、プログラマーなども同様です。これらの職種に共通しているのは、マニュアルを渡されたからといって、誰にでもこなせる仕事ではないという点です。マニュアル通りの対応を行っていても、イレギュラーが発生した場合の対応ができませんので、職務を全うできないままです。
国家資格を取得して専門職として働くケースに代表されるよう、時間をかけてその職種を全うするために必要とされる知識を学んでからスタートラインに立ち、キャリアを通じてより専門性を高めていくのが専門職です。
専門職に従事する人の数は平成30年の統計によると、1131万人となっており、すべての就業者数のうち17%ほどを占めています。平成12年から17年にかけての期間、専門職に従事している人の数が850万人ほどで横ばいの推移を見せていたのを考えると、この15年間で専門職に従事する人の数はだいぶ多くなったといえます。
専門職で働く人々の男女比については平成30年のデータには男女計の数値しか見当たらないため、平成17年のデータとなりますが、男性が52.4%、女性が47.6%となっています。女性の社会進出が当たり前となり、男女差なく働ける社会となっている現在までの15年を考慮すれば、男女比の差はほぼなくなっていると考えられます。男女共同参画局ではもっと古い平成7年国勢調査の結果を公表していますが、当時の専門職に従事する女性の割合は41.6%と平成17年よりも低く推移していました。
記事提供元
管理部門の転職ならMS-Japan
転職するなら管理部門・士業特化型エージェントNo.1のMS-Japan。経理・財務、人事・総務、法務、会計事務所・監査法人、税理士、公認会計士、弁護士の大手・IPO準備企業の優良な転職・求人情報を多数掲載。転職のノウハウやMS-Japan限定の非公開求人も。東京・横浜・名古屋・大阪で転職相談会を実施中。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
総務・経理・営業の生産性に影響する法人車両の駐車場管理における落とし穴
紙書類と郵送物の電子化によるコスト削減効果
契約書チェック(契約審査)の重要性とチェックを行う際のポイント
サーベイツールを徹底比較!
健康経営ソリューションとして 社宅・社員寮が果たす役割
旬刊『経理情報』2026年2月20日号(通巻No.1768)情報ダイジェスト①/税務
自己理解の深化が退職予防に影響、2306人を調査
「区分記載請求書」とは?インボイス制度の「適格請求書」との違いを解説
新型コロナ破たん、1月は一転して150件割れ
①労災事故発生時の対応と届出│「労災隠し」とは
業務委託契約の基本がわかるハンドブック
ハイブリッドワーク・ フリーアドレス導入に際して発生する課題は?
「チェックリスト付き」電子契約サービスの失敗しない選び方
採用力・定着率を強化し、法定福利費も削減。 "福利厚生社宅"の戦略的導入法を解説
フリーアドレスの成功事例 ご紹介
旬刊『経理情報』2026年2月10日号(通巻No.1767)情報ダイジェスト②/会計
不動産業界の定説を覆す「営業社員の土日祝休み」導入 三井不動産レジデンシャルのデジタル改革
産業医の探し方|初めての選任で失敗しない4つのポイント
棚卸評価損の仕訳とは?計算方法・仕訳例・評価方法をわかりやすく解説
攻めと守りの「AIガバナンス」: 経産省ガイドラインの実践と運用課題
公開日 /-create_datetime-/