詳細はこちら

マネジーを使うとポイントが貯まる！詳細はこちら>>

探す

サービス資料

専門家テンプレート

会計・法律事務所検索
J-ing

読む

Read

ニュース

お役立ち資料

法令改正まとめ

学ぶ

Learn

toB動画

セミナー

Manegy Learning

もらえる！

Present!

ポイントについて

就活大学生が企業に求めているものは？企業の採用活動を優位にするのは●●のアピール！

公開日2020/11/25 更新日2020/11/26 ブックマーク数

近年、学生の就職活動は、ビジネス界および働く人々の意識の変化や働き方改革などに伴い、かつてとは異なる環境にある。さらに、今年（2020年）はコロナ禍で働き方が様変わりし、学生たちが企業に求めているものにも影響が出ているようだ。

国内最大級の就活ノウハウ情報を提供するサイト「キャリアパーク」（careerpark.jp）などのサービスを運営しているポート株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO：春日博文氏）は、2022年卒業予定の大学生303名を対象に、就活意識調査を実施した。本記事では、この調査結果の一部をご紹介する。

＜調査概要＞

調査期間：2020年9月25日～10月20日

調査対象：2022年に大学を卒業予定のキャリアパーク会員303名（女性176名・男性126名・その他1名）

調査方法：インターネットによるアンケート

＜結果概要＞

・就職を希望している大学生の多くは、「企業の雰囲気や社風」を最重視！

・魅力的に感じる制度は「研修充実」がダントツトップ！　女性は「育児・介護制度」も重視　

目次【本記事の内容】

大学生が最重視しているのは「企業の雰囲気や社風」
魅力的に感じる制度や方針ダントツトップは「研修制度の充実」！
優位な採用活動と社員の育成を実現するには

大学生が最重視しているのは「企業の雰囲気や社風」

最初に尋ねたのは「企業選びで重視しているポイント」について（必須・複数回答可）。結果は、最多回答が「企業の雰囲気や社風」（73.6％）で、以下「ワークライフバランス」（60.7％）、「福利厚生」（53.8％）と続いた。多くの大学生が、企業との相性を重視していることがわかった。

また、男女別で見ると、男性が際立って多く回答したのは「個人の成長可能性」（42.1％）。一方、女性はワークライフバランスや企業の雰囲気・社風を重視する傾向があった。

魅力的に感じる制度や方針ダントツトップは「研修制度の充実」！

次に尋ねたのは、「企業の働き方で魅力的に感じる制度や方針」について（必須・2つまで複数回答可）。最も多かった回答は「研修制度の充実」（54.8％）で、他の項目を大きく引き離した。回答者からのコメントでは「いきなり職場で働くのは不安が大きいから」（メーカー志望の男性）、「仕事についていけるかが不安」（メーカー志望の男性）といった声が寄せられ、社会人の第一歩を踏み出すにあたって充実したサポートを望んでいることがわかる。
ほか、「残業が少ない」（40.9％）、「フルフレックスタイム制度」（27.7％）、「リモート／テレワーク」（17.2％）といった回答も上位に。時間や場所の制限なく、比較的自由に働きたい就活生が多い傾向だ。

また、男性と女性で比較したところ、男性は「研修制度の充実」が60.3％となり、女性の48.9％を大きく上回った。一方、女性は「企業独自の育児・介護制度」（16.5％）の割合が高く、男性は3.2％と極めて低い数字だった。女性は「育児しながら働きたいと思っているから」（官公庁・公社・団体志望の女性）といったコメントが目立ち、ライフステージに合わせた柔軟な働き方や、出産・育児などのライフイベントがキャリアに悪影響しない環境を強く望んでいることがわかった。

優位な採用活動と社員の育成を実現するには

以上が、今どきの大学生たちの企業に対する“リアルな”思いである。

企業にとって、成長を期待できる優秀な学生たちを採用することは、数ある事業のなかでも重要なものだ。学生たちに対して自社の長所をアピールする際、前述のアンケート結果であがった「充実した研修制度」などを強く打ち出せれば、意識が高い学生たちの心を掴めるだろう。

学生たちが希望する「残業の少なさ」や「フルフレックスタイム制度」などに比べて、研修制度を充実させることは、比較的実現させやすい対策だ。例えば、幅広い世代から支持されている英会話や各種eラーニングは、世の中にさまざまなサービスがあり、自社の条件に合わせて選べるので導入しやすい。しかも、新入社員だけでなく、キャリアある社員たちの育成にも繋がるため、全社的に“人材力”を高めることができるのだ。

なお、「マネジーtoB」では多彩な研修サービスを紹介しているので、企業の総務・人事担当者はぜひ参考にしてみてはいかがだろうか。