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デジタルデータソリューション株式会社が、情報セキュリティ会社勤務者とセキュリティ対策に理解がある男女111名を対象に、セキュリティ対策に関するアンケート調査を実施したところ、サイバー攻撃リスクが高い業界の1位は、なんとIT業界だった。
2位には金融業(55.0%)、3位には医療業界(47.7%)で、以下4位に製造業(35.1%)、5位にサービス業(25.2%)、6位にその他(6.3%)が続いている。「とくにない」と「わからない」はともに0.9%という結果だ。
その理由は、IT業は「安価にソフトウェアを改造できる」、金融業は「顧客情報や預金が狙われやすいから」、医療業は「アクセス遮断などされると人命にかかわるから」などである。
では、情報セキュリティ会社勤務者が考える、効果が高いセキュリティ対策だが、第1位「マルウェアの侵入を防ぐ入口対策」(75.7%)、第2位「マルウェアによる不正通信を遮断する出口対策」(57.7%)、第3位が「侵入したマルウェアに対する監視型対策」(55.0%)である。
マルウェアの侵入を防ぐ入口対策は何よりも重要だが、日々新たなマルウェアが生成されていることを考えれば、全てのウイルスの侵入を防ぐことはほぼ不可能である。そのため、サイバー攻撃に備えて、出口対策と合わせたセキュリティ対策が必要というのが、情報セキュリティ担当者の共通認識のようだ。
さて、新型コロナウイルスの感染拡大もあり、あらゆる分野でDXが加速し、以前よりも利便性が高くなっている一方で、ハッキングをはじめとしたサイバー攻撃の危険性も高くなっている。
情報セキュリティ担当者には、サイバー攻撃から企業を守るために、「入口対策」と「出口対策」をセットで行うことが求められるようである。
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