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「ジェンダーギャップ指数2021」で、日本は世界156か国中120位、主要7か国(G7)では最下位である。女性活躍の重要性は認識しているものの、その実態は “女性活躍”という言葉だけが広まっている印象だ。
しかし、そんな日本でも熱心に取り組んでいる企業もある。Great Place to Work® Institute Japan (GPTWジャパン)が行った、2021年版 日本における「働きがいのある会社」女性ランキングによると、大規模部門(1,000人以上)では「レバレジーズ・グループ」、中規模部門(100~999人)では「コンカー」、小規模部門(25~99人)では「現場サポート」が、それぞれ1位となった。
新型コロナウイルスの感染拡大によって、多くの企業が働き方やマネジメント手法の変更を余儀なくされているが、「働きがいのある会社」女性ランキングの上位には、年齢や性別によらず、“すべての人の潜在能力を最大化“している企業が名を連ねている。
では、ジェンダーギャップを解消し、女性が働きがいを感じ活躍するためには、企業としてどのような取り組みができるのだろうか。
まずは、リモートワークやフレックスタイム制度など、多様な働き方を導入することだ。育児や介護を担う女性が、キャリアを中断せずに仕事を続けやすくなることで活躍の場が広がり、従業員の定着率につながっていく。
また、女性を長期的な戦力として育成していくためには、女性従業員が将来のキャリアプランを具体的に作ることができるように支援していくことも重要だ。
そして、男女雇用機会均等法関連の相談件数で、全体の4割を占めているのがセクシュアルハラスメントに関する相談である。ハラスメントが職場環境を悪化せる要因であることは紛れもなく、ハラスメント防止研修などを積極的に導入することで、女性従業員が安心して働ける職場を提供できるだろう。
このように、女性が「働きがいのある会社」だと感じるためには、職場環境や制度の整備、やりがいや成長を実感できるような支援が必須である。
何よりも、女性の能力を十分に活かすことが、企業の持続的発展や成長を目指すことにつながるという本質を理解して取り組むことが最優先となるだろう。
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